- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記
※3 期末たな卸高は収益性の低下による簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。
2016/03/24 13:19- #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2016/03/24 13:19 - #3 セグメント情報等、財務諸表（連結）
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2016/03/24 13:19- #4 リース取引関係、財務諸表（連結）
所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
有形固定資産
2016/03/24 13:19- #5 主な資産及び負債の内容（連結）
(2) 【主な資産及び負債の内容】
① 現金及び預金
2016/03/24 13:19- #6 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降新規取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却2016/03/24 13:19 - #7 固定資産除却損の注記
※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2016/03/24 13:19- #8 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
- 貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2016/03/24 13:19 - #9 引当金の計上基準
(5) 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。
① 退職給付見込額の期間帰属方法
2016/03/24 13:19- #10 有価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
時価のあるもの……期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの……移動平均法による原価法
2016/03/24 13:19- #11 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2016/03/24 13:19- #12 未適用の会計基準等、財務諸表（連結）
(未適用の会計基準等)
「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第26号 平成27年12月28日)
(1) 概要
2016/03/24 13:19- #13 減損損失に関する注記
※6 減損損失
当社は、継続してキャッシュ・フローの把握が可能な最小の単位で資産をグルーピングしており、遊休資産については個々の資産をグルーピングの最小単位としております。
当事業年度において、当社は以下のとおり減損損失を計上いたしました。
2016/03/24 13:19- #14 税効果会計関係、財務諸表（連結）
(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(繰延税金資産)
2016/03/24 13:19- #15 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）
(注) 1.賃貸収益及び賃貸費用は、賃貸収益とこれに対応する費用(減価償却費、租税公課等)であり、それぞれ「売上高」及び「売上原価」に計上しております。
2.その他損益は、土地売却益320百万円、固定資産除却損 0百万円であり、それぞれ「特別利益」及び「特別損失」に計上しております。
2016/03/24 13:19- #16 退職給付関係、財務諸表（連結）
(2) 年金
資産の期首残高と期末残高の調整表
| 前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成26年12月31日) | 当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) |
| 年金資産の期首残高 | 6,558百万円 | 7,201百万円 |
| 期待運用収益 | 98百万円 | 144百万円 |
| 退職給付の支払額 | △128百万円 | △588百万円 |
| 年金資産の期末残高 | 7,201百万円 | 7,235百万円 |
(3) 退職給付債務及び年金
資産の期末残高と貸借対照表に計上された退職給付引当金の調整表
- #17 重要性が乏しいため省略している旨、資産除去債務関係、財務諸表
(資産除去債務関係)
前事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
2016/03/24 13:19- #18 金融商品関係、財務諸表（連結）
(単位:百万円)
| 区分 | 貸借対照表計上額 | 時価 | 差額 |
| その他有価証券 | 20,170 | 20,170 | ― |
| 資産計 | 67,359 | 67,359 | ― |
| (1) 買掛金 | 6,095 | 6,095 | ― |
当事業年度(平成27年12月31日)
(単位:百万円)
- #19 １株当たり情報、財務諸表（連結）
(1株当たり情報)
| 前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成26年12月31日) | 当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) |
| 1株当たり純資産額 | 2,834円82銭 | 2,926円81銭 |
| 1株当たり当期純利益金額 | 85円50銭 | 124円65銭 |
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
