有価証券
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 40億9700万
- 2009年3月31日 -41.4%
- 24億100万
- 2010年3月31日 +216.66%
- 76億300万
- 2011年3月31日 -69.68%
- 23億500万
- 2012年3月31日 +260.43%
- 83億800万
- 2013年3月31日 -13.22%
- 72億1000万
- 2014年3月31日 +8.35%
- 78億1200万
- 2015年3月31日 +81.95%
- 142億1400万
- 2016年3月31日 -16.29%
- 118億9900万
- 2017年3月31日 -16.81%
- 98億9900万
- 2018年3月31日 -23.23%
- 75億9900万
- 2019年3月31日 +52.64%
- 115億9900万
- 2020年3月31日 +17.24%
- 135億9900万
- 2021年3月31日 ±0%
- 135億9900万
- 2022年3月31日 ±0%
- 135億9900万
- 2023年3月31日 +8.09%
- 146億9900万
個別
- 2008年3月31日
- 40億9700万
- 2009年3月31日 -41.4%
- 24億100万
- 2010年3月31日 +216.66%
- 76億300万
- 2011年3月31日 -69.68%
- 23億500万
- 2012年3月31日 +260.43%
- 83億800万
- 2013年3月31日 -13.22%
- 72億1000万
- 2014年3月31日 +8.35%
- 78億1200万
- 2015年3月31日 +81.95%
- 142億1400万
- 2016年3月31日 -16.29%
- 118億9900万
- 2017年3月31日 -16.81%
- 98億9900万
- 2018年3月31日 -23.23%
- 75億9900万
- 2019年3月31日 +52.64%
- 115億9900万
- 2020年3月31日 +17.24%
- 135億9900万
- 2021年3月31日 ±0%
- 135億9900万
- 2022年3月31日 ±0%
- 135億9900万
- 2023年3月31日 +8.09%
- 146億9900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2023/06/29 14:52
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △269百万円 249百万円 税効果額 82 △76 その他有価証券評価差額金 △187 172 退職給付に係る調整額 - #2 その他の参考情報（連結）
- その他の参考情報】2023/06/29 14:52
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
- #3 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ)その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2023/06/29 14:52 - #4 取得自己株式の処理状況及び保有状況（連結）
- (4) 【取得自己株式の処理状況及び保有状況】2023/06/29 14:52
(注) 1 当期間における保有自己株式数には、2023年6月1日から有価証券報告書提出日までの単元未満株式の買取り及び買増請求による売渡による株式数は含めておりません。区分 当事業年度 当期間 株式数(株) 処分価額の総額(百万円) 株式数(株) 処分価額の総額(百万円)
2 当事業年度及び当期間における保有自己株式数には、株式給付信託(BBT)の信託財産として、株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式33,400株は含まれておりません。 - #5 有価証券関係、財務諸表（連結）
- (有価証券関係)2023/06/29 14:52
前事業年度(2022年3月31日) - #6 有価証券関係、連結財務諸表（連結）
- (有価証券関係)2023/06/29 14:52
1 満期保有目的の債券 - #7 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- 影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。2023/06/29 14:52
(電子記録移転有価証券表示権利等の発行及び保有の会計処理及び開示に関する会計基準)
・「電子記録移転有価証券表示権利等の発行及び保有の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第43号2022年8月26日) - #8 株主総会決議又は取締役会決議に基づかないものの内容（連結）
- (注) 当期間における取得自己株式には、2023年6月1日から有価証券報告書提出日までの単元未満株式の買取りによる株式数は含めておりません。2023/06/29 14:52
- #9 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係（連結）
- ※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係2023/06/29 14:52
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 預入期間が3ヶ月を超える定期預金 ― ― 保有期間が3ヶ月を超える有価証券 ― ― 現金及び現金同等物 74,625 74,260 - #10 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 14:52
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △191 △182 その他有価証券評価差額金 △2,008 △2,084 繰延税金負債合計 △2,200 △2,267
- #11 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 14:52
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △191 △182 その他有価証券評価差額金 △2,008 △2,084 仕掛研究開発 △2,229 △1,771
前連結会計年度(2022年3月31日) - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として移動平均法による原価法2023/06/29 14:52
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② デリバティブ - #13 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 1 資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 14:52
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 満期保有目的の債券 - #14 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2023/06/29 14:52
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。有価証券及び投資有価証券は、主に満期保有目的の債券及び株式であり、市場価額の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、1年以内の支払期日であります。また、一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されております。借入金は短期の運転資金であります。