四半期純利益
連結
- 2010年6月30日
- 13億1400万
- 2011年6月30日 +51.37%
- 19億8900万
- 2012年6月30日 -12.97%
- 17億3100万
- 2013年6月30日 +10.51%
- 19億1300万
- 2014年6月30日 -66.02%
- 6億5000万
- 2015年6月30日 +103.38%
- 13億2200万
- 2016年6月30日 +3.48%
- 13億6800万
- 2017年6月30日 +66.59%
- 22億7900万
- 2018年6月30日 +51.38%
- 34億5000万
- 2019年6月30日 -35.54%
- 22億2400万
- 2020年6月30日 -12.46%
- 19億4700万
- 2021年6月30日 +143.97%
- 47億5000万
- 2022年6月30日 +48.74%
- 70億6500万
- 2023年6月30日 +30.96%
- 92億5200万
- 2024年6月30日 -8.3%
- 84億8400万
有報情報
- #1 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- この暫定的な会計処理の確定に伴い、当第1四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されております。2023/08/10 10:19
この結果、前第1四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書は、営業利益及び経常利益がそれぞれ6百万円減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益が2百万円減少しております。 - #2 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)2023/08/10 10:19
当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日) 税金費用の計算当連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算する方法を採用しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果、売上高は611億7千1百万円(前年同期比17.1%増)と大幅な増収となりました。国内におきましては、お客様のニーズに合った商品提案やインバウンド需要に回復の兆しが見られたことにより増収となりました。海外におきましても、原材料価格の高騰があったもののお客様のニーズに合った商品提案や円安の影響により増収となりました。2023/08/10 10:19
利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、原価率の改善や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は112億9千2百万円(同36.1%増)、経常利益は122億4千2百万円(同26.9%増)、親会社株主に帰属する四半期当期純利益につきましては、90億9千万円(同30.0%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/08/10 10:19
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注)1 前第1四半期連結累計期間の1株当たり四半期純利益及び潜在株式調整後1株当たり四半期純利益は、「企業結合等関係」の「比較情報における取得原価の当初配分額の重要な見直し」に記載の見直しが反映された後の金額により算定しております。項目 前第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年6月30日) 当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年6月30日) (1) 1株当たり四半期純利益 30円65銭 39円85銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 6,991 9,090 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 6,991 9,090 普通株式の期中平均株式数(千株) 228,139 228,138 (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 30円56銭 39円73銭 (算定上の基礎) 普通株式増加数(千株) 659 660 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含まれなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ――― ―――