有価証券報告書-第79期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
建物(建物付属設備は除く)
a.平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b.平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法
c.平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
在外連結子会社
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法