訂正有価証券報告書-第80期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(会計方針の変更)
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産(平成10年4月1日以降取得した建物を除く)の減価償却方法について、従来、当社では定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。
この変更は、当社グループは海外事業を成長エンジンと見据え海外における事業拡大を図っている中で、事業環境の変化に対応するため前事業年度までに国内生産体制においても大型設備投資による強化・再編を行い当事業年度より順次新規稼働を開始したことを契機として、減価償却の方法の見直しを行ったことによるものです。
当該検討の結果、各社における有形固定資産はその使用期間中を通じ安定的な稼働が見込まれることから、定額法を採用したほうが経営実態をより適切に反映させることができ、国内外グループ会社の公平な業績比較も可能となるため、当事業年度より上記有形固定資産の減価償却の方法を定率法から定額法へ変更しました。
この変更により、従来の方法に比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ638百万円増加しております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産(平成10年4月1日以降取得した建物を除く)の減価償却方法について、従来、当社では定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。
この変更は、当社グループは海外事業を成長エンジンと見据え海外における事業拡大を図っている中で、事業環境の変化に対応するため前事業年度までに国内生産体制においても大型設備投資による強化・再編を行い当事業年度より順次新規稼働を開始したことを契機として、減価償却の方法の見直しを行ったことによるものです。
当該検討の結果、各社における有形固定資産はその使用期間中を通じ安定的な稼働が見込まれることから、定額法を採用したほうが経営実態をより適切に反映させることができ、国内外グループ会社の公平な業績比較も可能となるため、当事業年度より上記有形固定資産の減価償却の方法を定率法から定額法へ変更しました。
この変更により、従来の方法に比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ638百万円増加しております。