H.U.グループ HD(4544)の新株予約権の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億1700万
- 2009年3月31日 +64.1%
- 1億9200万
- 2010年3月31日 +40.63%
- 2億7000万
- 2010年12月31日 +21.85%
- 3億2900万
- 2011年3月31日 +2.74%
- 3億3800万
- 2011年6月30日 +5.03%
- 3億5500万
- 2011年9月30日 +2.25%
- 3億6300万
- 2011年12月31日 +5.79%
- 3億8400万
- 2012年3月31日 +5.73%
- 4億600万
- 2012年6月30日 -19.21%
- 3億2800万
- 2012年9月30日 -2.13%
- 3億2100万
- 2012年12月31日 +1.56%
- 3億2600万
- 2013年3月31日 -8.28%
- 2億9900万
- 2013年6月30日 -13.38%
- 2億5900万
- 2013年9月30日 -1.54%
- 2億5500万
- 2013年12月31日 +1.18%
- 2億5800万
- 2014年3月31日 -6.2%
- 2億4200万
- 2014年6月30日 -3.72%
- 2億3300万
- 2014年9月30日 -3.86%
- 2億2400万
- 2014年12月31日 +4.46%
- 2億3400万
- 2015年3月31日 -2.99%
- 2億2700万
- 2015年6月30日 -11.01%
- 2億200万
- 2015年9月30日 +1.49%
- 2億500万
- 2015年12月31日 +8.29%
- 2億2200万
- 2016年3月31日 +1.35%
- 2億2500万
- 2016年6月30日 +1.33%
- 2億2800万
- 2016年9月30日 +5.7%
- 2億4100万
- 2016年12月31日 +3.32%
- 2億4900万
- 2017年3月31日 -0.4%
- 2億4800万
- 2017年6月30日 -4.44%
- 2億3700万
- 2017年9月30日 -3.8%
- 2億2800万
- 2017年12月31日 -1.32%
- 2億2500万
- 2018年3月31日 -3.56%
- 2億1700万
- 2018年6月30日 -7.83%
- 2億
- 2018年9月30日 -4.5%
- 1億9100万
- 2018年12月31日 -1.05%
- 1億8900万
- 2019年3月31日 -3.7%
- 1億8200万
- 2019年6月30日 -24.18%
- 1億3800万
- 2019年9月30日 +0.72%
- 1億3900万
- 2019年12月31日 -0.72%
- 1億3800万
- 2020年3月31日 +2.17%
- 1億4100万
- 2020年6月30日 +2.13%
- 1億4400万
- 2020年9月30日 -25%
- 1億800万
- 2020年12月31日 +2.78%
- 1億1100万
- 2021年3月31日 +4.5%
- 1億1600万
- 2021年6月30日 -15.52%
- 9800万
- 2021年9月30日 -18.37%
- 8000万
- 2021年12月31日 -18.75%
- 6500万
- 2022年3月31日 +10.77%
- 7200万
- 2022年6月30日 +4.17%
- 7500万
- 2022年9月30日 -6.67%
- 7000万
- 2022年12月31日 ±0%
- 7000万
- 2023年3月31日 +5.71%
- 7400万
- 2023年6月30日 -4.05%
- 7100万
- 2023年9月30日 +7.04%
- 7600万
- 2023年12月31日 +9.21%
- 8300万
- 2024年3月31日 +6.02%
- 8800万
- 2024年6月30日 +3.41%
- 9100万
- 2024年9月30日 +4.4%
- 9500万
- 2024年12月31日 +5.26%
- 1億
- 2025年3月31日 +2%
- 1億200万
- 2025年6月30日 +0.98%
- 1億300万
- 2025年9月30日 -5.83%
- 9700万
- 2025年12月31日 -2.06%
- 9500万
- 2026年3月31日 +2.11%
- 9700万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1700万
- 2009年3月31日 +64.1%
- 1億9200万
- 2010年3月31日 +40.63%
- 2億7000万
- 2011年3月31日 +25.19%
- 3億3800万
- 2012年3月31日 +20.12%
- 4億600万
- 2013年3月31日 -26.35%
- 2億9900万
- 2014年3月31日 -19.06%
- 2億4200万
- 2015年3月31日 -6.2%
- 2億2700万
- 2016年3月31日 -0.88%
- 2億2500万
- 2017年3月31日 +10.22%
- 2億4800万
- 2018年3月31日 -12.5%
- 2億1700万
- 2019年3月31日 -16.13%
- 1億8200万
- 2020年3月31日 -22.53%
- 1億4100万
- 2021年3月31日 -17.73%
- 1億1600万
- 2022年3月31日 -37.93%
- 7200万
- 2023年3月31日 +2.78%
- 7400万
- 2024年3月31日 +18.92%
- 8800万
- 2025年3月31日 +15.91%
- 1億200万
- 2026年3月31日 -4.9%
- 9700万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③【その他の新株予約権等の状況】2026/06/15 10:09
該当事項はありません。 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- ①【ストックオプション制度の内容】2026/06/15 10:09
会社法に基づき発行した新株予約権は、次のとおりであります。
※ 当事業年度の末日(2026年3月31日)における内容を記載しております。当事業年度の末日から提出日の前月末現在(2026年5月31日)にかけて変更された事項については、提出日の前月末現在における内容を( )内に記載しており、その他の事項については当事業年度の末日における内容から変更ありません。第14回新株予約権 第15回新株予約権 取締役会決議年月日 2018年11月30日 2019年12月20日 付与対象者の区分および人数(名) 当社の従業員 5当社子会社の取締役 9当社子会社の従業員 153 当社の従業員 7当社子会社の取締役 11当社子会社の従業員 151 新株予約権の数(個)※ 292(289) 317(317) 新株予約権の目的となる株式の種類 普通株式 普通株式 新株予約権の目的となる株式の数(株)※(注)1 29,200(28,900) 31,700(31,700) 新株予約権の行使時の払込金額(円)(注)2 2,774 2,926 新株予約権の行使期間 自 2021年11月30日至 2026年11月29日 自 2022年12月20日至 2027年12月19日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格および資本組入額(円) 発行価格 2,973資本組入額 1,487 発行価格 3,359資本組入額 1,680 新株予約権の行使の条件 新株予約権の割当てを受けた者は、権利行使時に、当社又は当社子会社の取締役、執行役、監査役又は従業員の地位にあることを要す。ただし、当社又は当社子会社の取締役、執行役、監査役又は従業員を任期満了により退任した場合、定年退職その他正当な理由(転籍、会社都合による退職・辞任を含む。)がある場合は、新株予約権を行使することができるものとする。その他の条件については、当社と新株予約権の割当を受けるものとの間で締結する「新株予約権割当契約書」に定めるものとする。 新株予約権の譲渡に関する事項 当社取締役会の承認を要す。 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 (注)3 - #3 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- (1) ストック・オプションの内容2026/06/15 10:09
第14回新株予約権 第15回新株予約権 第16回新株予約権 付与対象者の区分および人数 当社の従業員 5名当社子会社の取締役 9名当社子会社の従業員 153名 当社の従業員 7名当社子会社の取締役 11名当社子会社の従業員 151名 当社の従業員 55名当社子会社の取締役 12名当社子会社の従業員 100名 株式の種類別のストック・オプションの数(注) 普通株式 57,300株 普通株式 57,700株 普通株式 57,300株 付与日 2018年12月25日 2020年1月30日 2021年1月29日 権利確定条件 付与日(2018年12月25日)以降、原則として、権利確定日(2021年11月29日)まで継続して勤務していること。 付与日(2020年1月30日)以降、原則として、権利確定日(2022年12月19日)まで継続して勤務していること。 付与日(2021年1月29日)以降、原則として、権利確定日(2023年12月21日)まで継続して勤務していること。 対象勤務期間 自 2018年12月25日至 2021年11月29日 自 2020年1月30日至 2022年12月19日 自 2021年1月29日至 2023年12月21日 権利行使期間 権利確定後5年以内。ただし、権利確定後退任・退職した場合は、退任・退職の日後2年内(ただし、権利行使期間中に限る)に限り行使可。 権利確定後5年以内。ただし、権利確定後退任・退職した場合は、退任・退職の日後2年内(ただし、権利行使期間中に限る)に限り行使可。 権利確定後5年以内。ただし、権利確定後退任・退職した場合は、退任・退職の日後2年内(ただし、権利行使期間中に限る)に限り行使可。 第17回新株予約権 第18回新株予約権 第19回新株予約権 付与対象者の区分および人数 当社の従業員 69名当社子会社の取締役 10名当社子会社の従業員 101名 当社の従業員 66名当社子会社の取締役 12名当社子会社の従業員 103名 当社の従業員 69名当社子会社の取締役 13名当社子会社の従業員 102名 株式の種類別のストック・オプションの数(注) 普通株式 61,200株 普通株式 60,700株 普通株式 60,600株 付与日 2021年12月24日 2022年12月26日 2023年12月21日 権利確定条件 付与日(2021年12月24日)以降、原則として、権利確定日(2024年11月25日)まで継続して勤務していること。 付与日(2022年12月26日)以降、原則として、権利確定日(2025年11月24日)まで継続して勤務していること。 付与日(2023年12月21日)以降、原則として、権利確定日(2026年11月16日)まで継続して勤務していること。 対象勤務期間 自 2021年12月24日至 2024年11月25日 自 2022年12月26日至 2025年11月24日 自 2023年12月21日至 2026年11月16日 権利行使期間 権利確定後5年以内。ただし、権利確定後退任・退職した場合は、退任・退職の日後2年内(ただし、権利行使期間中に限る)に限り行使可。 権利確定後5年以内。ただし、権利確定後退任・退職した場合は、退任・退職の日後2年内(ただし、権利行使期間中に限る)に限り行使可。 権利確定後5年以内。ただし、権利確定後退任・退職した場合は、退任・退職の日後2年内(ただし、権利行使期間中に限る)に限り行使可。
(注)株式数に換算して記載しております。第20回新株予約権 付与対象者の区分および人数 当社の従業員 48名当社子会社の取締役 15名当社子会社の従業員 89名 株式の種類別のストック・オプションの数(注) 普通株式 52,000株 付与日 2024年12月24日 権利確定条件 付与日(2024年12月24日)以降、原則として、権利確定日(2027年11月28日)まで継続して勤務していること。 対象勤務期間 自 2024年12月24日至 2027年11月28日 権利行使期間 権利確定後5年以内。ただし、権利確定後退任・退職した場合は、退任・退職の日後2年内(ただし、権利行使期間中に限る)に限り行使可。
(2) ストック・オプションの規模およびその変動状況 - #4 新株予約権等に関する注記(連結)
- 2.新株予約権および自己新株予約権に関する事項2026/06/15 10:09
- #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注)提出日現在の発行数には、2026年6月1日からこの有価証券報告書の提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。2026/06/15 10:09
- #6 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 新株予約権の行使による増加2026/06/15 10:09
- #7 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/15 10:09
該当事項はありません。 - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益および潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/15 10:09
※当社は、信託型株式報酬制度を導入しております。当該信託が保有する当社株式を、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。なお、当該信託が保有する当社株式の期中平均株式数は前連結会計年度では392,718株、当連結会計年度では487,841株であります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 普通株式増加数(千株) - 46 (うち新株予約権(千株)) - (46) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。