有価証券報告書-第66期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は原則として定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
また、国内連結子会社である富士レビオ㈱の工具、器具及び備品のうち、機器システムリース用検査機器等については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～15年
工具、器具及び備品	2～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

顧客関連無形資産	5～30年
ソフトウエア	3～5年

ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、国内連結子会社は、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ 長期前払費用
当社及び国内連結子会社は支出の効果が及ぶ期間で均等償却しており、在外連結子会社については、定額法によっております。