有価証券報告書-第68期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～15年
工具、器具及び備品	2～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

顧客関連無形資産	17～30年
ソフトウエア	3～5年

ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。