全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 66億7600万
- 2009年3月31日 -29.16%
- 47億2900万
- 2010年3月31日 +8.06%
- 51億1000万
- 2011年3月31日 -30.86%
- 35億3300万
- 2012年3月31日 +30.68%
- 46億1700万
- 2013年3月31日 -32.29%
- 31億2600万
- 2014年3月31日 +57.93%
- 49億3700万
- 2015年3月31日 -51.73%
- 23億8300万
- 2016年3月31日 -10.03%
- 21億4400万
- 2017年3月31日 -40.21%
- 12億8200万
- 2018年3月31日 +10.84%
- 14億2100万
- 2019年3月31日 -31.25%
- 9億7700万
- 2020年3月31日 +100.61%
- 19億6000万
- 2021年3月31日 -21.94%
- 15億3000万
- 2022年3月31日 +193.79%
- 44億9500万
- 2023年3月31日 -52.97%
- 21億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 64億4100万
- 2009年3月31日 -43.91%
- 36億1300万
- 2010年3月31日 +5.7%
- 38億1900万
- 2011年3月31日 -37.94%
- 23億7000万
- 2012年3月31日 +40.72%
- 33億3500万
- 2013年3月31日 -18.47%
- 27億1900万
- 2014年3月31日 +58.29%
- 43億400万
- 2015年3月31日 -64.94%
- 15億900万
- 2016年3月31日 -20.81%
- 11億9500万
- 2017年3月31日 -75.48%
- 2億9300万
- 2018年3月31日 +2.05%
- 2億9900万
- 2019年3月31日
- -1億6800万
- 2020年3月31日
- 10億8100万
- 2021年3月31日 -45.05%
- 5億9400万
- 2022年3月31日 +282.66%
- 22億7300万
- 2023年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と一致しております。また、セグメント資産は、連結財務諸表の資産合計と一致しております。2023/06/29 13:02
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と一致しております。また、セグメント資産は、連結財務諸表の資産合計と一致しております。2023/06/29 13:02
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2023/06/29 13:02
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 役員報酬(連結)
- ・SKK EBITDAによる評価は3段階評価とし、基本報酬にそれぞれの評価に応じてあらかじめ定められた係数を乗じて算出します。2023/06/29 13:02
・SKK EBITDAは、営業利益に減価償却費を加えた利益指標であり、事業年度毎の業績に対する短期インセンティブの指標として適切であることからこれを選定しています。
なお、2023年3月期のSKK EBITDAの実績は3,441百万円となりました。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 中期経営計画(2023年3月期~2026年3月期)の最終年度である2026年3月期の数値目標は、以下のとおりです。2023/06/29 13:02
<前提条件>① 腰椎椎間板ヘルニア治療剤SI-6603の米国上市2022年3月期実績 2026年3月期目標 売上高 348億円 400億円 営業利益 44億円 70億円
② 国内関節機能改善剤の収益拡大 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期の売上高は、LAL事業及び海外医薬品の円安効果があった一方、ロイヤリティーの大幅な減少や国内における薬価引き下げの影響により医薬品事業が減収となり、前期と比べ4.0%減の33,456百万円となりました。2023/06/29 13:02
営業利益は、米国で実施中の腰椎椎間板ヘルニア治療剤SI-6603追加臨床試験の被験者組み入れが完了したことに伴い研究開発費が減少しましたが、減収の影響により、53.0%減の2,114百万円、経常利益は43.1%減の3,069百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、40.1%減の2,236百万円となりました。
セグメント別の売上概況