沢井製薬(4555)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 40億4843万
- 2009年3月31日 +15.3%
- 46億6766万
- 2009年12月31日 +47.35%
- 68億7800万
- 2010年3月31日 +23.84%
- 85億1800万
- 2010年6月30日 -59.04%
- 34億8900万
- 2010年9月30日 +83.32%
- 63億9600万
- 2010年12月31日 +74.98%
- 111億9200万
- 2011年3月31日 +21.39%
- 135億8600万
- 2011年6月30日 -75.11%
- 33億8200万
- 2011年9月30日 +103.73%
- 68億9000万
- 2011年12月31日 +80.94%
- 124億6700万
- 2012年3月31日 +20.35%
- 150億400万
- 2012年6月30日 -72.65%
- 41億300万
- 2012年9月30日 +95.93%
- 80億3900万
- 2012年12月31日 +76.34%
- 141億7600万
- 2013年3月31日 +22.63%
- 173億8400万
- 2013年6月30日 -66.46%
- 58億3100万
- 2013年9月30日 +72.35%
- 100億5000万
- 2013年12月31日 +69.12%
- 169億9700万
- 2014年3月31日 +12.31%
- 190億9000万
- 2014年6月30日 -73.68%
- 50億2500万
- 2014年9月30日 +103.48%
- 102億2500万
- 2014年12月31日 +70.15%
- 173億9800万
- 2015年3月31日 +18.91%
- 206億8800万
- 2015年6月30日 -69.3%
- 63億5200万
- 2015年9月30日 +82.71%
- 116億600万
- 2015年12月31日 +66.56%
- 193億3100万
- 2016年3月31日 +19.94%
- 231億8500万
- 2016年6月30日 -74.59%
- 58億9100万
- 2016年9月30日 +92.84%
- 113億6000万
- 2016年12月31日 +57.54%
- 178億9700万
- 2017年3月31日 +15.29%
- 206億3300万
- 2017年6月30日 -73.94%
- 53億7600万
- 2017年9月30日 +107.29%
- 111億4400万
- 2017年12月31日 +71.35%
- 190億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 31億6873万
- 2009年3月31日 +8.5%
- 34億3796万
- 2010年3月31日 +108.55%
- 71億7000万
- 2011年3月31日 +64.17%
- 117億7100万
- 2012年3月31日 +5.96%
- 124億7300万
- 2013年3月31日 +32.77%
- 165億6000万
- 2014年3月31日 +12.16%
- 185億7400万
- 2015年3月31日 +9.01%
- 202億4800万
- 2016年3月31日 +12.3%
- 227億3800万
- 2017年3月31日 -11.23%
- 201億8500万
- 2018年3月31日 -0.5%
- 200億8400万
- 2019年3月31日 +19.36%
- 239億7300万
- 2020年3月31日 -5.09%
- 227億5300万
- 2021年3月31日 +4.36%
- 237億4400万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (b) 業績連動報酬に係る指標・当該指標を選択した理由2021/06/28 15:01
業績連動報酬に係る指標として、業績評価指標と担当部門評価指標の二つの指標を採用することとしており、このうち業績評価指標としては、原則として、営業利益から当社グループが定める非経常的な要因による損益を除外した「コア営業利益」をベースとして、これから研究開発費等投資的な経費を差し引く前の利益を「投資的経費差引前コア営業利益」として採用しております。担当部門評価指標は、当社の各事業年度目標と整合性を持った取締役ごとの指標で、担当分野に関する年度目標の達成度に応じた評価指標であります。代表取締役は業績評価指標のみとし、担当部門を有するその他の取締役に関しては、役位に応じてこの二つの指標の達成度に応じて、予め内規で定められた算定ルールに従って各事業年度終了後に決定されます。
当該指標を採用した理由は、業績評価指標に関しては、これが企業価値向上への貢献をより的確に反映する指標であると判断したことによるものです。また、代表取締役以外の担当部門を有する取締役に関しては、定量的な評価項目だけでなく、事業年度ごとに定性的な評価を含めた担当部門の評価目標を設定し、その達成度も合わせて評価することが望ましいと判断したことによるものです。なお、この定性的な評価には、リスクマネジメントやコンプライアンス等ESGに関する取組みが含まれております。 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) セグメント利益の調整額には、セグメント間取引消去が含まれております。セグメント利益は、連結営業利益と整合する形で測定されます。2021/06/28 15:01
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 財政状態及び経営成績の状況2021/06/28 15:01
当社グループでは、資本市場における財務情報の国際的な比較可能性を向上させることを目的として、2018年3月期よりIFRSを適用しております。同基準に基づいた当連結会計年度の業績につきましては、売上収益187,219百万円(前期比2.6%増)、営業利益18,888百万円(前期比29.5%減)、税引前当期利益18,460百万円(前期比30.3%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益12,340百万円(前期比36.0%減)となりました。なお、当社は、IFRSの適用に当たり、会社の経常的な収益性を示す利益指標として、「コア営業利益」を導入し、経営成績を判断する際の参考指標と位置づけることとしております。「コア営業利益」は、営業利益から当社グループが定める非経常的な要因による損益を除外しております。同基準に基づいた当連結会計年度の「コア営業利益」は、34,043百万円(前期比1.0%減)となりました。
セグメント別の経営成績は、次のとおりであります。(単位:百万円) 売上収益 182,537 187,219 4,682 2.6 営業利益 26,793 18,888 △7,905 △29.5 税引前当期利益 26,497 18,460 △8,037 △30.3 親会社の所有者に帰属する当期利益 19,279 12,340 △6,939 △36.0 コア営業利益 34,391 34,043 △348 △1.0