無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 1506億9200万
- 2014年3月31日 +10.64%
- 1667億3200万
個別
- 2013年3月31日
- 112億7800万
- 2014年3月31日 -9.69%
- 101億8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額は、全社資産及びセグメント間消去に係る減価償却費であります。2014/06/25 13:47
なお、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用が含まれております。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (3) 減価償却費の調整額は、全社資産及びセグメント間消去に係る減価償却費であります。2014/06/25 13:47
なお、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、金型(工具、器具及び備品)、販売用什器(工具、器具及び備品)であります。2014/06/25 13:47
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #4 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定、無形固定資産(のれん、商標権及びリース資産を除く。)及び長期前払費用の合計であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。2014/06/25 13:47
2 現在休止中の主要な設備はありません。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2014/06/25 13:47
定額法を採用しております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/25 13:47
(注) 「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度における会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度の繰延税金資産は遡及適用後の処理となっております。また、繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 繰延税金負債 のれん及びその他の無形固定資産 △27,711 〃 △32,478 〃 その他有価証券評価差額金 △2,241 〃 △2,482 〃
- #7 設備の新設、除却等の計画(連結)
- (注) 有形固定資産の他、無形固定資産(のれんを除く。)、長期前払費用への投資計画であります。金額には消費税等は含まれておりません。2014/06/25 13:47
② 国内子会社 - #8 設備投資等の概要
- グローバル事業では、最重点市場である中国で積極展開をしているチャネル別ブランドマーケティングのための店舗カウンターなどに15,098百万円の設備投資を行いました。2014/06/25 13:47
(注) 有形固定資産の他、無形固定資産(のれんを除く。)、長期前払費用への投資。金額には消費税等は含まれておりません。
(2) 除却等 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループでは、有形固定資産の簿価について、それが回収できなくなる可能性を示す兆候がある場合には、減損の有無を判定しております。この判定は、事業用資産についてはグルーピングした各事業単位の将来キャッシュ・フローの見積もりに基づいて、遊休資産については個別に比較可能な市場価格に基づいて行っております。経営者は将来キャッシュ・フロー及び回収可能価額の見積もりは合理的であると考えておりますが、将来の予測不能な事業上の前提条件の変化によって見積もりが変更されることにより、将来キャッシュ・フローや回収可能価額が減少し、減損損失が発生する可能性があります。2014/06/25 13:47
② のれん、商標権及びその他の無形固定資産
当社グループでは、のれん、商標権及びその他の無形固定資産について、減損の判定を行っております。のれん、商標権及びその他の無形固定資産の公正価値の見積もりや減損判定に当たっては、外部専門家などによる評価を活用しております。公正価値の見積もりは、主に割引キャッシュ・フロー方式により行いますが、この方式では、将来キャッシュ・フロー、割引率など、多くの見積もり・前提を使用しております。これらの見積もり・前提は、減損判定や認識される減損損失計上額に重要な影響を及ぼす可能性があります。経営者は、当該判定における公正価値の見積もりは合理的であると判断しておりますが、将来の予測不能な事業上の前提条件の変化によって見積もりが変更されることにより、公正価値が下落し、減損損失が発生する可能性があります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く。)
主として定額法を採用しております。なお、定額法によって償却を実施している無形固定資産の主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア…5年
顧客関連無形資産…10年2014/06/25 13:47