有価証券報告書-第114期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
建物(附属設備を除く。)は定額法、建物以外については当社及び国内連結子会社は主として定率法、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
また、国内の主要な固定資産については、その資産の耐久度、陳腐化の程度及び特殊性を勘案した独自の耐用年数(法定耐用年数を2～3割程度短縮)を設定しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
主として定額法を採用しております。なお、定額法によって償却を実施している無形固定資産の主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア…5年
顧客関連無形資産…10年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
主として定額法を採用しております。