有価証券報告書-第115期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
有形固定資産の耐用年数及び残存価額に対する見積りの変更
減価償却方法の変更を契機に使用実態の調査を行った結果、当事業年度より使用実態に基づき一部の有形固定資産の耐用年数を見直しています。また、残存価額について備忘価額まで償却する方法に変更しています。
これらの変更により、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費は290百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ290百万円増加しています。
なお、従来の方法に比べて、当事業年度の1株当たり当期純利益金額は47銭増加しています。
減価償却方法の変更を契機に使用実態の調査を行った結果、当事業年度より使用実態に基づき一部の有形固定資産の耐用年数を見直しています。また、残存価額について備忘価額まで償却する方法に変更しています。
これらの変更により、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費は290百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ290百万円増加しています。
なお、従来の方法に比べて、当事業年度の1株当たり当期純利益金額は47銭増加しています。