固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 1339億4800万
- 2014年12月31日 +2.41%
- 1371億7600万
個別
- 2013年12月31日
- 1225億6500万
- 2014年12月31日 -0.33%
- 1221億6000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、セグメント間の取引価格及び振替価格は、原則として市場価格、取引先の総原価及び当社の希望価格に基づいて交渉の上、決定しております。2015/03/30 9:06
「会計方針の変更」に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却の方法は、主として定率法によっておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「一般用消費財事業」については995百万円、「産業用品事業」については162百万円、「その他」については63百万円それぞれ増加し、「調整額」については83百万円減少しております。 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2015/03/30 9:06
(7) 企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 3,383百万円 固定資産 1,400百万円 資産合計 4,784百万円
当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額が軽微であるため、記載を省略しております。なお、当該影響の概算額については監査証明を受けておりません。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 1 有形固定資産の減価償却方法の変更2015/03/30 9:06
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更) - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/30 9:06 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
なお、セグメント間の取引価格及び振替価格は、原則として市場価格、取引先の総原価及び当社の希望価格に基づいて交渉の上、決定しております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却の方法は、主として定率法によっておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「一般用消費財事業」については995百万円、「産業用品事業」については162百万円、「その他」については63百万円それぞれ増加し、「調整額」については83百万円減少しております。2015/03/30 9:06 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/03/30 9:06
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/03/30 9:06
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社株式の取得価額とライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。2015/03/30 9:06
流動資産 3,383百万円 固定資産 1,400 〃 のれん 405 〃 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/30 9:06
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 未払事業税・事業所税 303百万円 351百万円 たな卸資産・固定資産の未実現利益 455百万円 512百万円 外国税額控除 繰越額 162百万円 ― - #10 経営上の重要な契約等
- ⑤ 分割する資産、負債の項目および金額(平成26年12月末現在)2015/03/30 9:06
⑥ 一方社の概要(平成26年12月31日現在)資産 負債 流動資産 4,220 百万円 流動負債 3,942 百万円 固定資産 65 百万円 固定負債 343 百万円 合計 4,286 百万円 合計 4,286 百万円
- #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/03/30 9:06
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #12 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- (3)分割する資産、負債の項目及び金額(平成26年12月末現在)2015/03/30 9:06
資産 負債 流動資産 4,220 百万円 流動負債 3,942 百万円 固定資産 65 百万円 固定負債 343 百万円 合計 4,286 百万円 合計 4,286 百万円 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/03/30 9:06
① 有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定額法を採用しておりますが、一部の連結子会社は定率法を採用しております。