7971 東リ

7971
2026/03/31
時価
396億円
PER 予
9.6倍
2010年以降
4.15-50.24倍
(2010-2025年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.28-0.81倍
(2010-2025年)
配当 予
4.86%
ROE 予
7.98%
ROA 予
4.1%
資料
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東リ(7971)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
8億3400万
2009年3月31日 -12.83%
7億2700万
2010年3月31日 +57.5%
11億4500万
2011年3月31日 -19.74%
9億1900万
2012年3月31日 +26.33%
11億6100万
2013年3月31日 +66.32%
19億3100万
2014年3月31日 +32.16%
25億5200万
2015年3月31日 +23.51%
31億5200万
2016年3月31日 +21.35%
38億2500万
2017年3月31日 +11.08%
42億4900万
2018年3月31日 -17.11%
35億2200万
2019年3月31日 -43.47%
19億9100万
2020年3月31日 +19.64%
23億8200万
2021年3月31日 -33.04%
15億9500万
2022年3月31日 -44.95%
8億7800万
2023年3月31日 +302.16%
35億3100万
2024年3月31日 +40.98%
49億7800万
2025年3月31日 -12.09%
43億7600万

個別

2008年3月31日
2億4600万
2009年3月31日 +62.6%
4億
2010年3月31日 +138.25%
9億5300万
2011年3月31日 -57.61%
4億400万
2012年3月31日 +31.93%
5億3300万
2013年3月31日 +65.48%
8億8200万
2014年3月31日 +39.91%
12億3400万
2015年3月31日 +55.67%
19億2100万
2016年3月31日 +32.74%
25億5000万
2017年3月31日 +19.29%
30億4200万
2018年3月31日 -18.38%
24億8300万
2019年3月31日 -61.26%
9億6200万
2020年3月31日 +14.97%
11億600万
2021年3月31日 -41.23%
6億5000万
2022年3月31日 -94%
3900万
2023年3月31日 +999.99%
20億4400万
2024年3月31日 +37.43%
28億900万
2025年3月31日 -23.78%
21億4100万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
重点目標指標2028年3月期まで2031年3月期まで
連結売上高1,130億円以上1,200億円以上
連結営業利益50億円以上60億円以上
ROE(自己資本当期純利益率)8.0%以上10.0%以上
※1 スコープ1:東リグループの燃料使用にともなう直接排出
スコープ2:東リグループが他社から購入した電気の使用にともなう間接排出
2025/06/16 13:48
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経営環境の下、当社グループは長期ビジョンの実現に向けた4ヶ年(2022年3月期~2025年3月期)の中期経営計画『SHINKA Plus ONE』を推進しました。『SHINKA Plus ONE』では、3大設備投資案件(カーペット用ナイロン紡糸設備・タイルカーペットリサイクルプラント・広化東リフロア新3号ライン)を中心とする成長戦略を展開し、新製品開発力の強化並びに製造原価の低減、安定供給体制の構築、環境負荷低減への取り組みなど、様々な実行戦略を推進いたしました。その結果、最終年度となる当期は、中期経営指標の全5項目(連結売上高1,000億円以上、連結営業利益40億円以上、連結ROE7.0%以上、リサイクル率85%以上、産業廃棄物排出量40%以上削減 ※2019年度比)を達成しました。一方で、減価償却費を上回るコストダウンの実現や国内市場におけるシェアの向上、グローバル事業の拡大など、『SHINKA Plus ONE』において達成途上にあるテーマは、2026年3月期よりスタートする新中期経営計画『SHINKA Plus ONE 2.0』においてその取り組みを深め、さらなる進化を目指してまいります。
これらの結果、当連結会計年度における連結売上高は105,709百万円(前期比3.2%増)となりました。利益面では、製造原価の低減や販管費の縮減に努めてまいりましたが、各種原材料価格の上昇、並びに人件費や製品の大型改廃に伴う販売促進費の増加などにより、営業利益は4,376百万円(前期比12.1%減)、経常利益は4,665百万円(前期比11.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,507百万円(前期比4.9%減)となりました。
⦅プロダクト事業⦆
2025/06/16 13:48

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