東リ(7971)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8億3400万
- 2009年3月31日 -12.83%
- 7億2700万
- 2010年3月31日 +57.5%
- 11億4500万
- 2011年3月31日 -19.74%
- 9億1900万
- 2012年3月31日 +26.33%
- 11億6100万
- 2013年3月31日 +66.32%
- 19億3100万
- 2014年3月31日 +32.16%
- 25億5200万
- 2015年3月31日 +23.51%
- 31億5200万
- 2016年3月31日 +21.35%
- 38億2500万
- 2017年3月31日 +11.08%
- 42億4900万
- 2018年3月31日 -17.11%
- 35億2200万
- 2019年3月31日 -43.47%
- 19億9100万
- 2020年3月31日 +19.64%
- 23億8200万
- 2021年3月31日 -33.04%
- 15億9500万
- 2022年3月31日 -44.95%
- 8億7800万
- 2023年3月31日 +302.16%
- 35億3100万
- 2024年3月31日 +40.98%
- 49億7800万
- 2025年3月31日 -12.09%
- 43億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 2億4600万
- 2009年3月31日 +62.6%
- 4億
- 2010年3月31日 +138.25%
- 9億5300万
- 2011年3月31日 -57.61%
- 4億400万
- 2012年3月31日 +31.93%
- 5億3300万
- 2013年3月31日 +65.48%
- 8億8200万
- 2014年3月31日 +39.91%
- 12億3400万
- 2015年3月31日 +55.67%
- 19億2100万
- 2016年3月31日 +32.74%
- 25億5000万
- 2017年3月31日 +19.29%
- 30億4200万
- 2018年3月31日 -18.38%
- 24億8300万
- 2019年3月31日 -61.26%
- 9億6200万
- 2020年3月31日 +14.97%
- 11億600万
- 2021年3月31日 -41.23%
- 6億5000万
- 2022年3月31日 -94%
- 3900万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 20億4400万
- 2024年3月31日 +37.43%
- 28億900万
- 2025年3月31日 -23.78%
- 21億4100万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2025/06/16 13:48
※1 スコープ1:東リグループの燃料使用にともなう直接排出重点目標指標 2028年3月期まで 2031年3月期まで 連結売上高 1,130億円以上 1,200億円以上 連結営業利益 50億円以上 60億円以上 ROE(自己資本当期純利益率) 8.0%以上 10.0%以上
スコープ2:東リグループが他社から購入した電気の使用にともなう間接排出 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境の下、当社グループは長期ビジョン2025/06/16 13:48
の実現に向けた4ヶ年(2022年3月期~2025年3月期)の中期経営計画『SHINKA Plus ONE』を推進しました。『SHINKA Plus ONE』では、3大設備投資案件(カーペット用ナイロン紡糸設備・タイルカーペットリサイクルプラント・広化東リフロア新3号ライン)を中心とする成長戦略を展開し、新製品開発力の強化並びに製造原価の低減、安定供給体制の構築、環境負荷低減への取り組みなど、様々な実行戦略を推進いたしました。その結果、最終年度となる当期は、中期経営指標の全5項目(連結売上高1,000億円以上、連結営業利益40億円以上、連結ROE7.0%以上、リサイクル率85%以上、産業廃棄物排出量40%以上削減 ※2019年度比)を達成しました。一方で、減価償却費を上回るコストダウンの実現や国内市場におけるシェアの向上、グローバル事業の拡大など、『SHINKA Plus ONE』において達成途上にあるテーマは、2026年3月期よりスタートする新中期経営計画『SHINKA Plus ONE 2.0』においてその取り組みを深め、さらなる進化を目指してまいります。
これらの結果、当連結会計年度における連結売上高は105,709百万円(前期比3.2%増)となりました。利益面では、製造原価の低減や販管費の縮減に努めてまいりましたが、各種原材料価格の上昇、並びに人件費や製品の大型改廃に伴う販売促進費の増加などにより、営業利益は4,376百万円(前期比12.1%減)、経常利益は4,665百万円(前期比11.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,507百万円(前期比4.9%減)となりました。
⦅プロダクト事業⦆