4218 ニチバン

4218
2026/05/21
時価
385億円
PER 予
16.31倍
2010年以降
7.96-32.79倍
(2010-2026年)
PBR
0.85倍
2010年以降
0.4-2.22倍
(2010-2026年)
配当 予
2.15%
ROE 予
5.19%
ROA 予
3.42%
資料
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ニチバン(4218)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
9億900万
2009年3月31日 -16.72%
7億5700万
2009年12月31日 +12.81%
8億5400万
2010年3月31日 +6.67%
9億1100万
2010年6月30日 -77.94%
2億100万
2010年9月30日 +193.53%
5億9000万
2010年12月31日 +61.02%
9億5000万
2011年3月31日 -0.74%
9億4300万
2011年6月30日 -79.43%
1億9400万
2011年9月30日 +124.74%
4億3600万
2011年12月31日 +21.1%
5億2800万
2012年3月31日 +31.06%
6億9200万
2012年6月30日 -75%
1億7300万
2012年9月30日 +135.84%
4億800万
2012年12月31日 +98.04%
8億800万
2013年3月31日 +22.28%
9億8800万
2013年6月30日 -79.05%
2億700万
2013年9月30日 +76.33%
3億6500万
2013年12月31日 +107.4%
7億5700万
2014年3月31日 +30.65%
9億8900万
2014年6月30日 -82.91%
1億6900万
2014年9月30日 +186.98%
4億8500万
2014年12月31日 +121.44%
10億7400万
2015年3月31日 +22.07%
13億1100万
2015年9月30日 -53.09%
6億1500万
2016年3月31日 +197.07%
18億2700万

個別

2008年3月31日
6億2100万
2009年3月31日 +9.34%
6億7900万
2010年3月31日 +23.56%
8億3900万
2011年3月31日 -4.05%
8億500万
2012年3月31日 -22.11%
6億2700万
2013年3月31日 +30.3%
8億1700万
2014年3月31日 -0.73%
8億1100万
2015年3月31日 +30.58%
10億5900万
2016年3月31日 +48.91%
15億7700万
2017年3月31日 +62.08%
25億5600万
2018年3月31日 +5.32%
26億9200万
2019年3月31日 +3.12%
27億7600万
2020年3月31日 -47.05%
14億7000万
2021年3月31日 -28.91%
10億4500万
2022年3月31日 +41.72%
14億8100万
2023年3月31日 +37.61%
20億3800万
2024年3月31日 -16.19%
17億800万
2025年3月31日 -4.86%
16億2500万
2026年3月31日 -0.43%
16億1800万

有報情報

#1 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
また、当社は、2024年6月10日開催の取締役会において本社及び東京オフィス移転の決議をしたことに伴い、当事業年度において、移転後利用見込みのない固定資産の耐用年数を残存使用見込期間まで短縮し、将来にわたり変更しております。加えて、不動産賃貸契約に基づく原状回復に係る費用については、当事業年度において、履行時期を見直し、移転日までの期間で資産除去債務の費用計上が完了するようにその見積りを変更しております。
これらの影響により、従来の方法と比べて、当事業年度の減価償却費等が2億3千2百万円増加し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益が1億9千6百万円減少しております。
2025/06/24 14:00
#2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
また、当社は、2024年6月10日開催の取締役会において本社及び東京オフィス移転の決議をしたことに伴い、当連結会計年度において、移転後利用見込みのない固定資産の耐用年数を残存使用見込期間まで短縮し、将来にわたり変更しております。加えて、不動産賃貸契約に基づく原状回復に係る費用については、当連結会計年度において、履行時期を見直し、移転日までの期間で資産除去債務の費用計上が完了するようにその見積りを変更しております。
これらの影響により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の減価償却費等が2億3千2百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が1億9千6百万円減少しております。
なお、セグメント情報に与える影響は(セグメント情報等)に記載しております。
2025/06/24 14:00
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループの経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、今後の企業価値及び株主価値を高めるため、収益性重視の観点から営業利益とし、また経営に託された資本の将来における成果の観点からROE(自己資本当期純利益率)としております。
中期経営計画「CREATION 2026」の最終年度である2026年度の目標値は、営業利益45億円、ROE(自己資本当期純利益率)8%以上であります。
2025/06/24 14:00
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
経常利益は、営業利益の増加等により、前年同期比21.8%増の26億8千1百万円となりました。
親会社株主に帰属する当期純利益は、経常利益が増加したものの、一部の新製品の上市の見通しが不透明となり開発中断を決定したことによる建設仮勘定に係る減損損失5千3百万円の影響等により、前年同期比7.2%増の19億5千9百万円となりました。
なお、ROE(自己資本当期純利益率)は前年同期比0.2ポイント上昇の4.6%となりました。
2025/06/24 14:00
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産2,049.152,121.45
1株当たり当期純利益89.0096.26
潜在株式調整後1株当たり当期純利益88.9796.23
(注) 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下の通りであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
(1) 1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)1,8271,959
普通株主に帰属しない金額(百万円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)1,8271,959
普通株式の期中平均株式数(株)20,531,60520,355,660
(2) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円)--
業績連動型株式報酬(株)6,1346,284
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要
2025/06/24 14:00

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