UBE(4208)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 77億2400万
- 2008年3月31日 -65.82%
- 26億4000万
- 2009年3月31日 -57.61%
- 11億1900万
- 2010年3月31日 +39.05%
- 15億5600万
- 2011年3月31日 -25.96%
- 11億5200万
- 2012年3月31日 +23.87%
- 14億2700万
- 2013年3月31日 +70.71%
- 24億3600万
- 2014年3月31日 +22.54%
- 29億8500万
- 2015年3月31日 +64.96%
- 49億2400万
- 2016年3月31日 -28.64%
- 35億1400万
- 2017年3月31日 +39.24%
- 48億9300万
- 2018年3月31日 +16.31%
- 56億9100万
- 2019年3月31日 -25.9%
- 42億1700万
- 2020年3月31日 -52.95%
- 19億8400万
- 2021年3月31日 +105.65%
- 40億8000万
- 2022年3月31日 -9.8%
- 36億8000万
- 2023年3月31日 -26.68%
- 26億9800万
- 2024年3月31日 +229.32%
- 88億8500万
- 2025年3月31日 -14.97%
- 75億5500万
- 2026年3月31日 +52.79%
- 115億4300万
個別
- 2007年3月31日
- 69億9700万
- 2008年3月31日 -65.59%
- 24億800万
- 2009年3月31日 -55.94%
- 10億6100万
- 2010年3月31日 +29.12%
- 13億7000万
- 2011年3月31日 -26.06%
- 10億1300万
- 2012年3月31日 +27.84%
- 12億9500万
- 2013年3月31日 +69.73%
- 21億9800万
- 2014年3月31日 +18.52%
- 26億500万
- 2015年3月31日 +66.53%
- 43億3800万
- 2016年3月31日 -28.77%
- 30億9000万
- 2017年3月31日 +31%
- 40億4800万
- 2018年3月31日 +7.56%
- 43億5400万
- 2019年3月31日 -23.36%
- 33億3700万
- 2020年3月31日 -50.82%
- 16億4100万
- 2021年3月31日 +101.16%
- 33億100万
- 2022年3月31日 -48.5%
- 17億
- 2023年3月31日 +15.53%
- 19億6400万
- 2024年3月31日 +101.88%
- 39億6500万
- 2025年3月31日 +15.23%
- 45億6900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 10:09
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 法人税等及び税効果額 △1,372 668 その他有価証券評価差額金 3,129 △1,725 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 10:09
(表示方法の変更)第118期(2024年3月31日) 第119期(2025年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,740 △2,091 固定資産圧縮積立金 △608 △606
前事業年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損否認」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っています。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 10:09
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △660 △660 その他有価証券評価差額金 △2,825 △2,157 退職給付に係る資産 △5,343 △5,669
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損否認」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 株主資本は、利益剰余金が配当により106億7千9百万円、親会社株主に帰属する当期純損失により48億1千6百万円減少したことなどにより153億9千万円(△4.4%)減少し、3,382億2千6百万円となりました。2025/06/20 10:09
その他の包括利益累計額は、その他有価証券評価差額金が減少したものの、為替換算調整勘定や退職給付に係る調整累計額が増加したことなどにより17億7千9百万円(3.2%)増加し、568億5千2百万円となりました。
非支配株主持分は、36億9千3百万円(△17.9%)減少し、169億1千1百万円となりました。