フマキラー(4998)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億8487万
- 2009年3月31日 -7.32%
- 6億3474万
- 2010年3月31日 -5.37%
- 6億68万
- 2011年3月31日 -7.74%
- 5億5416万
- 2012年3月31日 +45.23%
- 8億482万
- 2013年3月31日 -7.33%
- 7億4586万
- 2014年3月31日 -4.95%
- 7億891万
- 2015年3月31日 -1.05%
- 7億148万
- 2016年3月31日 -3.6%
- 6億7620万
- 2017年3月31日 +3.1%
- 6億9714万
- 2018年3月31日 +0.89%
- 7億334万
- 2019年3月31日 +6.67%
- 7億5025万
- 2020年3月31日 -2.65%
- 7億3037万
- 2021年3月31日 +36.32%
- 9億9565万
- 2022年3月31日 +172.08%
- 27億900万
- 2023年3月31日 -2.14%
- 26億5100万
- 2024年3月31日 +4.11%
- 27億6000万
- 2025年3月31日 -2.68%
- 26億8600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.関西支店の建物及び構築物を賃借しております。年間賃借料は10百万円であります。2025/06/26 9:03
2.現在、休止中の主要な設備はありません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~11年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 7年~20年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
使用権資産
使用権資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/26 9:03 - #3 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 9:03
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 -百万円 0百万円 構築物 - 0 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 9:03
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/26 9:03
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 933百万円 912百万円 計 933 912
- #6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/26 9:03
1980年4月 株式会社第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 2005年2月 株式会社みずほ銀行 広島支店長 2009年1月 日本土地建物株式会社 入社 2009年11月 同社執行役員 2013年10月 同社常務執行役員 兼 日本土地建物販売株式会社 専務執行役員 2015年11月 同社常務執行役員 兼 日本土地建物販売株式会社 代表取締役社長 2016年1月 同社上席常務執行役員 兼 日本土地建物販売株式会社 代表取締役社長 2020年4月 同社顧問 兼 日本土地建物販売株式会社 取締役会長 2021年4月 中央日本土地建物株式会社 顧問 兼 中央日土地ソリューションズ株式会社 顧問 シニアエグゼクティブアドバイザー 2021年6月 当社取締役(現) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。2025/06/26 9:03
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/26 9:03
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりであります。