4998 フマキラー

4998
2026/04/14
時価
184億円
PER 予
9.4倍
2010年以降
赤字-78.33倍
(2010-2025年)
PBR
0.73倍
2010年以降
0.64-2.72倍
(2010-2025年)
配当 予
2.15%
ROE 予
7.76%
ROA 予
3.22%
資料
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フマキラー(4998)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
6億8487万
2009年3月31日 -7.32%
6億3474万
2010年3月31日 -5.37%
6億68万
2011年3月31日 -7.74%
5億5416万
2012年3月31日 +45.23%
8億482万
2013年3月31日 -7.33%
7億4586万
2014年3月31日 -4.95%
7億891万
2015年3月31日 -1.05%
7億148万
2016年3月31日 -3.6%
6億7620万
2017年3月31日 +3.1%
6億9714万
2018年3月31日 +0.89%
7億334万
2019年3月31日 +6.67%
7億5025万
2020年3月31日 -2.65%
7億3037万
2021年3月31日 +36.32%
9億9565万
2022年3月31日 +172.08%
27億900万
2023年3月31日 -2.14%
26億5100万
2024年3月31日 +4.11%
27億6000万
2025年3月31日 -2.68%
26億8600万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1.関西支店の建物及び構築物を賃借しております。年間賃借料は10百万円であります。
2.現在、休止中の主要な設備はありません。
2025/06/26 9:03
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~11年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 7年~20年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
使用権資産
使用権資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/26 9:03
#3 固定資産除却損の注記
※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物-百万円0百万円
構築物-0
2025/06/26 9:03
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物0百万円0百万円
機械装置及び運搬具01
2025/06/26 9:03
#5 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物933百万円912百万円
933912
担保付債務は、次のとおりであります。
2025/06/26 9:03
#6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1980年4月株式会社第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行)入行
2005年2月株式会社みずほ銀行 広島支店長
2009年1月日本土地建物株式会社 入社
2009年11月同社執行役員
2013年10月同社常務執行役員 兼 日本土地建物販売株式会社 専務執行役員
2015年11月同社常務執行役員 兼 日本土地建物販売株式会社 代表取締役社長
2016年1月同社上席常務執行役員 兼 日本土地建物販売株式会社 代表取締役社長
2020年4月同社顧問 兼 日本土地建物販売株式会社 取締役会長
2021年4月中央日本土地建物株式会社 顧問 兼 中央日土地ソリューションズ株式会社 顧問 シニアエグゼクティブアドバイザー
2021年6月当社取締役(現)
2025/06/26 9:03
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
2025/06/26 9:03
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/26 9:03

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