主として次世代新製品の開発設備の導入、需要の拡大が見込まれる製品の生産能力の積極的な増強のほか、顧客のニーズによりタイムリーに対応するための評価設備の導入を行うなど、総額525億円の設備投資を実施した。
機能材料では、国内における半導体実装材料・プロセスの研究開発設備導入、台湾における半導体回路平坦化用研磨材料の生産能力増強、マレーシアにおける感光性フィルムを用いて形成された顧客製品の評価設備導入等、総額205億円の設備投資を実施した。
先端部品・システムでは、ベトナム社会主義共和国における産業用電池の生産能力増強等、総額320億円の設備投資を実施した。
また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はない。