有価証券報告書-第69期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において区分掲記しておりました「受取保険金」および「助成金収入」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」の「受取保険金」に表示していた0百万円、「助成金収入」に表示していた21百万円は、「雑収入」として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「訴訟関連費用」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。また、前連結会計年度において区分掲記しておりました「固定資産除却損」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外費用」の「雑損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外費用」の「固定資産除却損」に表示していた1百万円および「雑損失」に表示していた35百万円は、「訴訟関連費用」5百万円、「雑損失」31百万円として組み替えております。
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において区分掲記しておりました「受取保険金」および「助成金収入」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」の「受取保険金」に表示していた0百万円、「助成金収入」に表示していた21百万円は、「雑収入」として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「訴訟関連費用」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。また、前連結会計年度において区分掲記しておりました「固定資産除却損」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外費用」の「雑損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外費用」の「固定資産除却損」に表示していた1百万円および「雑損失」に表示していた35百万円は、「訴訟関連費用」5百万円、「雑損失」31百万円として組み替えております。