有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において区分掲記しておりました「為替差益」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」の「為替差益」に表示していた15百万円は、「雑収入」として組み替えております。
前連結会計年度において区分掲記しておりました「たな卸資産処分損」および「訴訟関連費用」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外費用」の「雑損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外費用」の「たな卸資産処分損」に表示していた12百万円および「訴訟関連費用」に表示していた18百万円は、「雑損失」として組み替えております。
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において区分掲記しておりました「為替差益」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」の「為替差益」に表示していた15百万円は、「雑収入」として組み替えております。
前連結会計年度において区分掲記しておりました「たな卸資産処分損」および「訴訟関連費用」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外費用」の「雑損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外費用」の「たな卸資産処分損」に表示していた12百万円および「訴訟関連費用」に表示していた18百万円は、「雑損失」として組み替えております。