有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(表示方法の変更)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「不動産賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた42百万円は、「不動産賃貸料」12百万円、「その他」30百万円として組み替えております。
前事業年度において区分掲記しておりました「たな卸資産処分損」および「訴訟関連費用」は金額的重要性が乏しくなったため、「営業外費用」の「雑損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「たな卸資産処分損」に表示していた12百万円および「訴訟関連費用」に表示していた18百万円は、「雑損失」として組み替えております。