- 7927
- 2026/09/18
- 時価
- 183億円
- PER 予
- 5.49倍
- 2010年以降
- 赤字-316.06倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.78倍
- 2010年以降
- 0.2-1.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.94%
- ROE 予
- 14.24%
- ROA 予
- 9.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ムトー精工(7927)の全事業営業損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 13億2954万
- 2009年3月31日 +3.64%
- 13億7796万
- 2010年3月31日 +16.66%
- 16億751万
- 2011年3月31日 -59.95%
- 6億4377万
- 2012年3月31日 -42.46%
- 3億7040万
- 2013年3月31日 +115.83%
- 7億9943万
- 2014年3月31日 -79.23%
- 1億6602万
- 2015年3月31日
- -9833万
- 2016年3月31日 -380.25%
- -4億7227万
- 2017年3月31日
- 5億5347万
- 2018年3月31日 +150%
- 13億8368万
- 2019年3月31日 -30.3%
- 9億6438万
- 2020年3月31日 +13.56%
- 10億9518万
- 2021年3月31日 +3.99%
- 11億3893万
- 2022年3月31日 -43.93%
- 6億3855万
- 2023年3月31日 +173.52%
- 17億4659万
- 2024年3月31日 +4.63%
- 18億2746万
- 2025年3月31日 +12.04%
- 20億4750万
- 2026年3月31日 +13.59%
- 23億2574万
個別
- 2008年3月31日
- 9950万
- 2009年3月31日 +426.88%
- 5億2428万
- 2010年3月31日 -4.02%
- 5億321万
- 2011年3月31日
- -2億1284万
- 2012年3月31日 -82.53%
- -3億8850万
- 2013年3月31日
- 1860万
- 2014年3月31日 +356.64%
- 8495万
- 2015年3月31日
- -2億2745万
- 2016年3月31日 -172.38%
- -6億1952万
- 2017年3月31日
- 2億1942万
- 2018年3月31日
- -2億7556万
- 2019年3月31日 -51.46%
- -4億1735万
- 2020年3月31日
- 4534万
- 2021年3月31日 +104.06%
- 9252万
- 2022年3月31日
- -1億6247万
- 2023年3月31日 -42%
- -2億3070万
- 2024年3月31日 -58.03%
- -3億6457万
- 2025年3月31日 -50.41%
- -5億4834万
- 2026年3月31日 -42.22%
- -7億7987万
有報情報
- #1 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当社は、事業用資産について、投資の意思決定単位である事業別に資産のグルーピングを行っております。減損の兆候がある資産グループについては割引前将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回った場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。2026/06/23 14:46
当社のプラスチック成形事業はテックフォルテ工場稼働に伴う先行投資の影響により継続して営業損失が計上されており、減損の兆候があると判断しましたが、資産グループから生じると見込まれる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回っているため、減損損失の認識は不要と判断しております。
割引前将来キャッシュ・フローは、継続的使用によって生じる将来キャッシュ・フローと使用後の処分によって生じる将来キャッシュ・フローの見積りによって算定しております。継続的使用によって生じると見込まれる将来キャッシュ・フローは事業計画を基礎とし、使用後の処分によって生じると見込まれる将来キャッシュ・フローは正味売却価額を基礎として算定しております。事業計画には、顧客からの主要製品の受注予測に伴い売上高は堅調に推移するという仮定及びその生産・販売に必要な費用の見積りが含まれております。正味売却価額については、不動産鑑定士が算定した不動産鑑定評価額を利用しており、当該評価には専門的な判断が含まれております。 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、事業用資産について、投資の意思決定単位である事業別に資産のグルーピングを行っております。減損の兆候がある資産グループについては割引前将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回った場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。2026/06/23 14:46
国内のプラスチック成形事業はテックフォルテ工場稼働に伴う先行投資の影響により継続して営業損失が計上されており、減損の兆候があると判断しましたが、資産グループから生じると見込まれる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回っているため、減損損失の認識は不要と判断しております。
割引前将来キャッシュ・フローは、継続的使用によって生じる将来キャッシュ・フローと使用後の処分によって生じる将来キャッシュ・フローの見積りによって算定しております。継続的使用によって生じると見込まれる将来キャッシュ・フローは事業計画を基礎とし、使用後の処分によって生じると見込まれる将来キャッシュ・フローは正味売却価額を基礎として算定しております。事業計画には、顧客からの主要製品の受注予測に伴い売上高は堅調に推移するという仮定及びその生産・販売に必要な費用の見積りが含まれております。正味売却価額については、不動産鑑定士が算定した不動産鑑定評価額を利用しており、当該評価には専門的な判断が含まれております。