建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 9億7739万
- 2014年3月31日 -7.8%
- 9億114万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。2014/06/26 11:37
4.建物及び土地の一部を賃借しております。(年間賃借料68,297千円)
なお、連結会社以外からの賃借面積(㎡)は [ ] で外書きしております。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/26 11:37
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物 720,485千円 690,331千円 土地 630,185千円 630,185千円
- #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1.有形固定資産の取得原価から控除した減価償却累計額は、次のとおりであります。2014/06/26 11:37
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 2,832,968 千円 3,152,062 千円 機械装置及び運搬具 6,528,166 千円 7,512,603 千円 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/26 11:37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 固定負債 建物圧縮記帳積立金 28,323千円 27,597千円 その他有価証券評価差額金 635千円 1,348千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/26 11:37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 固定負債 建物圧縮記帳積立金 28,323千円 27,597千円 その他有価証券評価差額金 635千円 8,536千円
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 11:37