ミルボン（4919）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年12月20日
- 37億4548万
- 2009年12月20日 -12.49%
- 32億7774万
- 2010年12月20日 +9.19%
- 35億7893万
- 2011年12月20日 +5.96%
- 37億9212万
- 2012年12月20日 +5.12%
- 39億8626万
- 2013年12月20日 +7.94%
- 43億270万
- 2014年12月20日 +3.45%
- 44億5108万
- 2015年12月20日 +6.21%
- 47億2760万
- 2016年12月20日 +8.16%
- 51億1343万
- 2017年12月31日 +4.53%
- 53億4516万
- 2018年12月31日 +17.12%
- 62億6052万
- 2019年12月31日 +7.85%
- 67億5193万
- 2020年12月31日 -5.29%
- 63億9479万
- 2021年12月31日 +22.25%
- 78億1769万
- 2022年12月31日 -3.4%
- 75億5171万
- 2023年12月31日 -26.83%
- 55億2521万
- 2024年12月31日 +23.79%
- 68億3951万
- 2025年12月31日 -17.35%
- 56億5280万
個別
- 2008年12月20日
- 37億8835万
- 2009年12月20日 -11.61%
- 33億4846万
- 2010年12月20日 +11.67%
- 37億3912万
- 2011年12月20日 +3.66%
- 38億7592万
- 2012年12月20日 +3.61%
- 40億1591万
- 2013年12月20日 +12.46%
- 45億1637万
- 2014年12月20日 +1.11%
- 45億6667万
- 2015年12月20日 +4.82%
- 47億8687万
- 2016年12月20日 +1.13%
- 48億4104万
- 2017年12月31日 +1.07%
- 48億9262万
- 2018年12月31日 +15.94%
- 56億7269万
- 2019年12月31日 +11.54%
- 63億2755万
- 2020年12月31日 -2.99%
- 61億3813万
- 2021年12月31日 +21.51%
- 74億5841万
- 2022年12月31日 -0.68%
- 74億799万
- 2023年12月31日 -36.53%
- 47億163万
- 2024年12月31日 +30.16%
- 61億1948万
- 2025年12月31日 -18.6%
- 49億8101万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- ③ 当事業年度における業績連動報酬の実績2026/03/27 14:00
(注)2025年12月期目標達成率:97.4%×40%+80.7%×40%+66.1%×20%=84.5%業績指標 2025年12月期 ウエイト(%) 目標(百万円) 実績(百万円) 達成率(%) 連結売上高 54,250 52,863 97.4 40.0 連結営業利益 7,000 5,652 80.7 40.0 親会社株主に帰属する当期純利益 5,200 3,437 66.1 20.0
④ 提出会社の役員ごとの連結報酬等の総額等 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- これらと並行して、引き続きサステナビリティコミットメント5つの最重要課題の実現に向けた取り組みを推進し、社会課題の解決にも取り組んでまいります。2026/03/27 14:00
なお、昨今のコスト構造の大幅な変化および当連結会計年度における国内売上高の大幅な予想下振れを踏まえ、中期事業構想(2022-2026)の最終年度となる翌連結会計年度の連結売上高、営業利益の成長見通しにつきましては、計画値から引き下げることといたしました。見直し後の2026年度の目標値は下記のとおりであります。
2026年度中期末目標(修正前) 2026年度中期末目標(修正後) 金額(百万円) 構成比(%) 金額(百万円) 構成比(%) 販管費 29,200 50.3 28,420 51.9 営業利益 8,400 14.5 6,300 11.5 経常利益 8,340 14.4 6,180 11.3 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②販売費及び一般管理費、営業利益2026/03/27 14:00
当連結会計年度の販売費及び一般管理費は275億23百万円(同6.9%増)、営業利益は56億52百万円(同17.4%減)となりました。この主な要因は人員増やベースアップに伴う人件費の増加、万博関連費用の計上による広告宣伝費の増加、海外売上の拡大に伴う物流費の増加などによるものであります。
③営業外損益、経常利益
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
