横浜ゴム(5101)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 331億1800万
- 2009年3月31日 -61.33%
- 128億800万
- 2009年12月31日 +35.16%
- 173億1100万
- 2010年3月31日 +23.93%
- 214億5400万
- 2010年6月30日 -72.47%
- 59億700万
- 2010年9月30日 +40.05%
- 82億7300万
- 2010年12月31日 +218.45%
- 263億4500万
- 2011年3月31日 +11.94%
- 294億9000万
- 2011年6月30日 -85.96%
- 41億4000万
- 2011年9月30日 +83.21%
- 75億8500万
- 2011年12月31日 +246.61%
- 262億9000万
- 2012年3月31日 -64.79%
- 92億5800万
- 2012年6月30日 +114.86%
- 198億9200万
- 2012年9月30日 +32.21%
- 262億9900万
- 2012年12月31日 +88.97%
- 496億9600万
- 2013年3月31日 -84.75%
- 75億8000万
- 2013年6月30日 +151.41%
- 190億5700万
- 2013年9月30日 +57.01%
- 299億2100万
- 2013年12月31日 +89.32%
- 566億4700万
- 2014年3月31日 -79.31%
- 117億2000万
- 2014年6月30日 +101.25%
- 235億8600万
- 2014年9月30日 +35.11%
- 318億6800万
- 2014年12月31日 +85.35%
- 590億6600万
- 2015年3月31日 -79.96%
- 118億3400万
- 2015年6月30日 +113.91%
- 253億1400万
- 2015年9月30日 +20.29%
- 304億5000万
- 2015年12月31日 +79.1%
- 545億3600万
- 2016年3月31日 -87.41%
- 68億6800万
- 2016年6月30日 +128.84%
- 157億1700万
- 2016年9月30日 +20.19%
- 188億9000万
- 2016年12月31日 +124.02%
- 423億1700万
- 2017年3月31日 -78.57%
- 90億6800万
- 2017年6月30日 +102.37%
- 183億5100万
- 2017年9月30日 +43.76%
- 263億8200万
- 2017年12月31日 +96.85%
- 519億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 195億2500万
- 2009年3月31日
- -8億3400万
- 2010年3月31日
- 122億6000万
- 2011年3月31日 -24.38%
- 92億7100万
- 2011年12月31日 +27.94%
- 118億6100万
- 2012年12月31日 +200.56%
- 356億4900万
- 2013年12月31日 +28.35%
- 457億5500万
- 2014年12月31日 -3.25%
- 442億6800万
- 2015年12月31日 -44.64%
- 245億800万
- 2016年12月31日 -13.39%
- 212億2600万
- 2017年12月31日 -12.82%
- 185億400万
- 2018年12月31日 -10.71%
- 165億2300万
- 2019年12月31日 -25.01%
- 123億9100万
- 2020年12月31日 -3.15%
- 120億100万
- 2021年12月31日 +24.31%
- 149億1800万
- 2022年12月31日 -13.59%
- 128億9000万
- 2023年12月31日 +320.83%
- 542億4500万
- 2024年12月31日 +13.49%
- 615億6500万
- 2025年12月31日 +41.56%
- 871億5300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)経営成績の状況2026/03/25 15:11
(注)事業利益は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出しております。前連結会計年度 当連結会計年度 増減率 調整額 5 △11 - 営業利益 119,157 152,901 28.3 税引前利益 115,359 157,186 36.3
当期における当社グループをとり巻く環境は、国内では、米国関税引き上げを巡る影響はあったものの、年後半にかけて影響は一巡し、雇用や所得環境の改善により、個人消費は緩やかに持ち直しています。また、エネルギー価格の低下などによるコスト減を背景に景況感は全体としては底堅く推移しています。 - #2 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- ② 【連結損益計算書】2026/03/25 15:11
(単位:百万円) その他の費用 16,26 △21,304 △18,288 営業利益 119,157 152,901 金融収益 27 5,554 17,649