#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△34,407百万円と、各セグメントに配分していない全社資産25,252百万円が含まれており、全社資産は主に現預金等の余資運用資産及び投資有価証券等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

2014/03/28 15:24
#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、その主なものは航空部品事業、スポーツ事業であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△34,757百万円と、各セグメントに配分していない全社資産34,635百万円が含まれており、全社資産は主に現預金等の余資運用資産及び投資有価証券等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/03/28 15:24
#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）: この結果、今後、当社の生産設備の稼動は安定的に推移していき、設備投資は定常的な維持・更新を中心とした案件が大半となり、将来に亘って同様の設備の使用状況が継続すると見込まれることから、当社の有形固定資産の減価償却の方法として定額法を採用することが、期間損益計算をより適正に行うための費用配分方法であると判断いたしました。
この変更により、従来の方法によった場合と比べ、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ3,764百万円増加しております。
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#4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: この結果、今後、当社の生産設備の稼動は安定的に推移していき、設備投資は定常的な維持・更新を中心とした案件が大半となり、将来に亘って同様の設備の使用状況が継続すると見込まれることから、当社の有形固定資産の減価償却の方法として定額法を採用することが、期間損益計算をより適正に行うための費用配分方法であると判断いたしました。
この変更により、従来の方法によった場合と比べ、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ3,764百万円増加しております。
2014/03/28 15:24
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
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#6 対処すべき課題（連結）: 期経営計画「GD100(グランド・デザイン100)」フェーズⅢへの取り組み
当社グループは、2006年度から創業100周年にあたる2017年を見据えた中期経営計画「GD100」に取り組んでおり、財務目標を売上高1兆円、営業利益1,000億円、営業利益率10%として掲げています。
「GD100」は3年ごとに4つのフェーズに分かれており、2012年度よりスタートしたフェーズⅢでは、フェーズⅡまでに築き上げてきた筋肉質な体質のさらなる強化と、事業環境の変化やリスクに耐えうるしなやかさを狙いとして、「強くしなやかな成長」をテーマに掲げ、様々な施策に取り組んでいます。
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#7 業績等の概要: わが国経済は、政府の経済政策(アベノミクス)によって持ち直し始め、企業の景況感も好転、個人消費も徐々に持ち直してまいりました。タイヤ業界においても円安の進展、原材料価格の下落基調の影響等もあり堅調に推移しました。
こうした状況の中、当社グループは、販売力の強化、業務の効率化、コスト削減策等に取り組んだ結果、当期の連結売上高は6,016億29百万円(前期比7.5%増)、利益面では、連結営業利益が566億47百万円(前期比14.0%増)、連結経常利益が595億3百万円(前期比13.6%増)、連結当期純利益が350億7百万円(前期比7.3%増)となり、いずれも過去最高を記録しました。
当期における各事業の連結決算の状況は、次のとおりであります。
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#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度の売上高は、6,016億29百万円(前期比7.5%増)となりました。詳細につきましては、本報告書「第2 事業の状況 1業績等の概要 (1)業績」に記載しておりますセグメント別の業績をご参照下さい。
・営業利益
当連結会計年度の営業利益は、原料価格が低位で推移したことや為替円安による影響もあり、566億47百万円(前期比14.0%増)となりました。
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