当期純利益又は当期純損失(△)
連結
- 2012年12月31日
- 326億1100万
- 2013年12月31日 +7.35%
- 350億700万
個別
- 2012年12月31日
- 249億6400万
- 2013年12月31日 +28.25%
- 320億1600万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- この結果、今後、当社の生産設備の稼動は安定的に推移していき、設備投資は定常的な維持・更新を中心とした案件が大半となり、将来に亘って同様の設備の使用状況が継続すると見込まれることから、当社の有形固定資産の減価償却の方法として定額法を採用することが、期間損益計算をより適正に行うための費用配分方法であると判断いたしました。2014/03/28 15:24
この変更により、従来の方法によった場合と比べ、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ3,764百万円増加しております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、今後、当社の生産設備の稼動は安定的に推移していき、設備投資は定常的な維持・更新を中心とした案件が大半となり、将来に亘って同様の設備の使用状況が継続すると見込まれることから、当社の有形固定資産の減価償却の方法として定額法を採用することが、期間損益計算をより適正に行うための費用配分方法であると判断いたしました。2014/03/28 15:24
この変更により、従来の方法によった場合と比べ、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ3,764百万円増加しております。 - #3 業績等の概要
- わが国経済は、政府の経済政策(アベノミクス)によって持ち直し始め、企業の景況感も好転、個人消費も徐々に持ち直してまいりました。タイヤ業界においても円安の進展、原材料価格の下落基調の影響等もあり堅調に推移しました。2014/03/28 15:24
こうした状況の中、当社グループは、販売力の強化、業務の効率化、コスト削減策等に取り組んだ結果、当期の連結売上高は6,016億29百万円(前期比7.5%増)、利益面では、連結営業利益が566億47百万円(前期比14.0%増)、連結経常利益が595億3百万円(前期比13.6%増)、連結当期純利益が350億7百万円(前期比7.3%増)となり、いずれも過去最高を記録しました。
当期における各事業の連結決算の状況は、次のとおりであります。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の営業利益は、原料価格が低位で推移したことや為替円安による影響もあり、566億47百万円(前期比14.0%増)となりました。2014/03/28 15:24
・経常利益及び当期純利益
当連結会計年度の経常利益は、595億3百万円(前期比13.6%増)となりました。また、当期純利益は350億7百万円(前期比7.3%増)となりました。 - #5 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- 2. 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下の通りであります。2014/03/28 15:24
3. 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下の通りであります。前事業年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当期純利益(百万円) 24,964 32,016 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 普通株式に係る当期純利益(百万円) 24,964 32,016 普通株式の期中平均株式数(千株) 333,219 323,188
- #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下の通りであります。2014/03/28 15:24
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下の通りであります。項目 前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当期純利益(百万円) 32,611 35,007 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る当期純利益(百万円) 32,611 35,007 普通株式の期中平均株式数(千株) 333,219 323,188