小計
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年12月31日
- 1兆9133億
- 2020年3月31日 -8.83%
- 1兆7443億
- 2020年6月30日 +9.74%
- 1兆9142億
- 2020年9月30日 +0.89%
- 1兆9313億
- 2020年12月31日 +6.31%
- 2兆531億
- 2021年3月31日 +19.16%
- 2兆4464億
- 2021年6月30日 -7.15%
- 2兆2715億
- 2021年9月30日 -0.5%
- 2兆2601億
- 2021年12月31日 -0.09%
- 2兆2580億
- 2022年3月31日 +2.25%
- 2兆3088億
- 2022年6月30日 +7.1%
- 2兆4728億
- 2022年9月30日 +5.08%
- 2兆5984億
- 2022年12月31日 -4.4%
- 2兆4839億
- 2023年3月31日 +1%
- 2兆5086億
- 2023年6月30日 +9.58%
- 2兆7489億
- 2023年9月30日 +1.97%
- 2兆8030億
- 2023年12月31日 -3.88%
- 2兆6943億
- 2024年3月31日 +1.73%
- 2兆7410億
- 2024年6月30日 +5.78%
- 2兆8994億
- 2024年9月30日 -8.53%
- 2兆6520億
有報情報
- #1 注記事項－従業員給付、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 各連結会計年度の確定給付制度債務及び制度資産と連結財政状態計算書に計上された確定給付負債(資産)の純額との関係は、以下のとおりであります。2024/03/26 15:20
④ 制度資産の主な内訳前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 制度資産の公正価値 △490,577 △518,131 小計 58,797 52,572 非積立型の確定給付制度債務の現在価値 67,099 68,232
各連結会計年度の制度資産合計に対する主な分類ごとの内訳は、以下のとおりであります。 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/26 15:20
(注) 事業譲渡損失を計上しており、当該損失に係る繰延税金資産を含めております。前事業年度の内訳は、防振ゴム事業8,179百万円、化成品ソリューション事業4,703百万円であります。また、当事業年度の内訳は、防振ゴム事業7,813百万円、化成品ソリューション事業4,852百万円であります。前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) その他 (注) 21,603 10,408 繰延税金資産小計 73,875 94,357 評価性引当額 △14,784 △42,236
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異要因 - #3 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/26 15:20
注記 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) その他 △32,640 △106,865 小計 348,317 702,712 利息及び配当金の受取額 20,898 34,461 - #4 連結財政状態計算書（IFRS）（連結）
- ①【連結財政状態計算書】2024/03/26 15:20
注記 前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) その他の流動資産 12 118,031 138,063 小計 2,483,956 2,694,341 売却目的で保有する資産 13 28,694 3,093 注記 前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) その他の流動負債 22 173,340 168,858 小計 1,084,204 1,263,753 売却目的で保有する資産に直接関連する負債 13 1,596 1,058