ブリヂストン（5108）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年12月31日: 3兆2344億
2009年12月31日 -19.71%: 2兆5970億
2010年3月31日 -74.62%: 6591億100万
2010年6月30日 +110.29%: 1兆3859億
2010年9月30日 +50.88%: 2兆912億
2010年12月31日 +36.84%: 2兆8616億
2011年3月31日 -75.39%: 7043億3300万
2011年6月30日 +107.16%: 1兆4591億
2011年9月30日 +53.14%: 2兆2344億
2011年12月31日 +35.35%: 3兆243億
2012年3月31日 -75.99%: 7262億4500万
2012年6月30日 +105.02%: 1兆4889億
2012年9月30日 +49.52%: 2兆2263億
2012年12月31日 +36.54%: 3兆397億
2013年3月31日 -73.86%: 7945億8300万
2013年6月30日 +114.6%: 1兆7051億
2013年9月30日 +52.83%: 2兆6060億
2013年12月31日 +36.92%: 3兆5680億
2014年3月31日 -75.8%: 8636億3100万
2014年6月30日 +102.66%: 1兆7502億
2014年9月30日 +52.27%: 2兆6651億
2014年12月31日 +37.85%: 3兆6739億
2015年3月31日 -75.68%: 8936億5600万
2015年6月30日 +107.63%: 1兆8554億
2015年9月30日 +51.84%: 2兆8173億
2015年12月31日 +34.53%: 3兆7902億
2016年3月31日 -78.21%: 8257億9900万
2016年6月30日 +99.39%: 1兆6465億
2016年9月30日 +48.48%: 2兆4448億
2016年12月31日 +36.49%: 3兆3370億
2017年3月31日 -74.47%: 8518億9300万
2017年6月30日 +104.59%: 1兆7428億
2017年9月30日 +52.8%: 2兆6630億
2017年12月31日 +36.81%: 3兆6434億
2018年3月31日 -76.4%: 8598億5500万
2018年6月30日 +106.48%: 1兆7754億
2018年9月30日 +50.62%: 2兆6741億
2018年12月31日 +36.49%: 3兆6501億
2019年3月31日 -76.76%: 8482億9100万
2019年6月30日 +105.67%: 1兆7446億
2019年9月30日 +51.05%: 2兆6353億
2019年12月31日 +33.78%: 3兆5256億

個別

2008年12月31日: 1兆120億
2009年12月31日 -25.97%: 7492億1500万
2010年12月31日 +19.54%: 8956億2300万
2011年12月31日 +8.44%: 9712億5500万
2012年12月31日 -3.28%: 9393億9900万
2013年12月31日 +7.15%: 1兆66億
2014年12月31日 -1.58%: 9907億4600万
2015年12月31日 -7.88%: 9126億7000万
2016年12月31日 -12.58%: 7978億6600万
2017年12月31日 +7.55%: 8580億8100万
2018年12月31日 +3.65%: 8894億1300万
2019年12月31日 -2.49%: 8672億6700万
2020年12月31日 -20.25%: 6916億8300万
2021年12月31日 +21.37%: 8395億2800万
2022年12月31日 +16.93%: 9816億6000万
2023年12月31日 +2.64%: 1兆75億
2024年12月31日 -3.99%: 9673億6300万
2025年12月31日 +1.42%: 9810億6800万

有報情報

#1 役員報酬（連結）

(c) 報酬水準・報酬構成割合の設定方法
<執行役>・執行役の報酬額は、当社と企業規模(売上高・時価総額)や収益性(営業利益率)が同等以上で、当社同様にグローバルに事業を展開する国内主要企業(以下「同輩企業」という。)の報酬水準等を参考に、各執行役の役割や職位に応じた適切な金額に設定しております。
・基本報酬は同輩企業の中位水準を目安に設定する一方で、変動報酬比率は欧州企業の水準を参考に業績や企業価値に対する責任が大きい上位職位ほど高く設定することを原則とし、総報酬額では同輩企業の中で一定の競争力が確保できる水準を目標としております。

2026/03/18 15:24

#2 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

2 大株主とは、当社事業年度末において、自己又は他人の名義をもって議決権ベースで5%以上を保有する株主をいう。大株主が法人、組合等の団体である場合は、当該団体に所属する業務執行者をいう。
3 主要な取引先とは、当社グループの製品等の販売先又は仕入先であって、その年間取引金額が当社の連結売上高又は相手方の連結売上高の2%を超えるものをいう。なお、当社グループのタイヤ販売先である自動車メーカー並びにタイヤ原材料仕入先である合成ゴムメーカー及びスチールコードメーカーは取引金額にかかわらず主要な取引先とみなす。
4 主要な借入先とは、当社グループが借入れを行っている金融機関であって、その借入金残高が当社事業年度末において当社の連結総資産又は当該金融機関の連結総資産の2%を超える金融機関をいう。

2026/03/18 15:24

#3 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引

	前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
売上高	758,598百万円	778,708百万円
仕入高等	268,091	251,550

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