その他有価証券評価差額金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 1835億7700万
- 2008年12月31日 -75.24%
- 454億5500万
- 2009年12月31日 +121.53%
- 1006億9600万
- 2010年12月31日 +11.29%
- 1120億6400万
- 2011年12月31日 -12.77%
- 977億5000万
- 2012年12月31日 +36.51%
- 1334億3900万
- 2013年12月31日 +50.41%
- 2007億300万
- 2014年12月31日 -16.21%
- 1681億7200万
- 2015年12月31日 +14.36%
- 1923億2400万
- 2016年12月31日 -9.43%
- 1741億9700万
- 2017年12月31日 +1.43%
- 1766億8600万
- 2018年12月31日 -38.37%
- 1088億8800万
- 2019年12月31日 -49.16%
- 553億6300万
個別
- 2007年12月31日
- 1145億7300万
- 2008年12月31日 -70.38%
- 339億3400万
- 2009年12月31日 +91.41%
- 649億5200万
- 2010年12月31日 -7.61%
- 600億700万
- 2011年12月31日 -11.27%
- 532億4400万
- 2012年12月31日 +31.21%
- 698億6300万
- 2013年12月31日 +65.67%
- 1157億4200万
- 2014年12月31日 -2.23%
- 1131億6100万
- 2015年12月31日 +20.83%
- 1367億2700万
- 2016年12月31日 -13.27%
- 1185億7700万
- 2017年12月31日 +14.79%
- 1361億900万
- 2018年12月31日 -40.8%
- 805億8100万
- 2019年12月31日 -45.26%
- 441億700万
- 2020年12月31日 -21.65%
- 345億5800万
- 2021年12月31日 +41.65%
- 489億5000万
- 2022年12月31日 -35.07%
- 317億8300万
- 2023年12月31日 -5.37%
- 300億7600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/26 15:20
(注) 事業譲渡損失を計上しており、当該損失に係る繰延税金資産を含めております。前事業年度の内訳は、防振ゴム事業8,179百万円、化成品ソリューション事業4,703百万円であります。また、当事業年度の内訳は、防振ゴム事業7,813百万円、化成品ソリューション事業4,852百万円であります。前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 固定資産圧縮特別勘定積立金 - △3,926 その他有価証券評価差額金 △13,444 △12,859 その他 (注) △1,280 (注) △1,247
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異要因