構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物並びに工具、器具及び備品 定額法
構築物並びに機械及び装置、車輌運搬具 定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2019/03/28 16:41

#2 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

建物及び構築物	848百万円
機械装置及び運搬具	36百万円
工具、器具及び備品	2百万円
土地	1,646百万円
合計	2,534百万円

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(2017年12月31日)	当連結会計年度(2018年12月31日)
工場抵当法による担保物件
建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、土地	計16,303百万円	計16,231百万円
	上記担保資産に対応する債務はありません。	上記担保資産に対応する債務はありません。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

兵庫県加古郡における売却予定資産については、帳簿価額に対して市場価格が下落しており、今後の使用可能見込みが売却予定となっているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、土地367百万円、建物192百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、契約に基づく売却予定価額により算定しております。
アメリカ・ケンタッキー州における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造を行っている連結子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、機械装置212百万円、建物及び構築物196百万円、工具、器具及び備品2百万円、建設仮勘定2百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は米国会計基準に基づく公正価値により測定しており、当該公正価値は第三者の評価機関により算定しております。
マレーシア・ペラ州における遊休資産については、タイヤの製造を行っている連結子会社が所有する機械装置の今後の使用可能見込みが未確定となり、事業用資産から遊休資産に用途変更したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額をもって評価しております。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

構築物並びに機械装置及び運搬具 定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
在外連結子会社

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

構築物並びに機械及び装置、車輌運搬具 定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法

2019/03/28 16:41

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
建物並びに工具、器具及び備品 定額法
構築物並びに機械装置及び運搬具 定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
在外連結子会社
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/03/28 16:41