アキレス（5142）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億1000万
2010年9月30日: -5700万
2010年12月31日: 3億7200万
2011年3月31日 +133.06%: 8億6700万
2011年6月30日 -52.71%: 4億1000万
2011年9月30日 -0.49%: 4億800万
2011年12月31日 -89.46%: 4300万
2012年3月31日: -9300万
2012年6月30日: 3億600万
2012年9月30日 -47.06%: 1億6200万
2012年12月31日 +622.22%: 11億7000万
2013年3月31日 +134.27%: 27億4100万
2013年6月30日 -74.68%: 6億9400万
2013年9月30日 +63.11%: 11億3200万
2013年12月31日 +62.9%: 18億4400万
2014年3月31日 +35.3%: 24億9500万
2014年6月30日: -4100万
2014年9月30日: 9億6500万
2014年12月31日 +92.44%: 18億5700万
2015年3月31日 +73.99%: 32億3100万
2015年6月30日 -54.35%: 14億7500万
2015年9月30日 +42.58%: 21億300万
2015年12月31日 +15.93%: 24億3800万
2016年3月31日 -57.05%: 10億4700万
2016年6月30日: -8億7400万
2016年9月30日: -8億6500万
2016年12月31日: 12億2300万
2017年3月31日 +153.48%: 31億
2017年6月30日 -75.58%: 7億5700万
2017年9月30日 +59.45%: 12億700万
2017年12月31日 +79.7%: 21億6900万
2018年3月31日 +26.33%: 27億4000万
2018年6月30日 -91.24%: 2億4000万
2018年9月30日 +214.17%: 7億5400万
2018年12月31日: -1億6700万
2019年3月31日 -277.25%: -6億3000万
2019年6月30日: 1億
2019年9月30日 +80%: 1億8000万
2019年12月31日 +288.33%: 6億9900万
2020年3月31日 -5.58%: 6億6000万
2020年6月30日 +164.24%: 17億4400万
2020年9月30日 +21.39%: 21億1700万
2020年12月31日 +23.33%: 26億1100万
2021年3月31日 +116.89%: 56億6300万
2021年6月30日 -88.19%: 6億6900万
2021年9月30日 +46.79%: 9億8200万
2021年12月31日 +18.94%: 11億6800万
2022年3月31日 +92.38%: 22億4700万
2022年6月30日 -59.64%: 9億700万
2022年9月30日 +127.56%: 20億6400万
2022年12月31日 +2.47%: 21億1500万
2023年3月31日: -1億6900万
2023年6月30日: 1億1400万
2023年9月30日 +871.93%: 11億800万
2023年12月31日: -61億6800万
2024年3月31日: -48億6500万
2024年6月30日: 5億4600万
2024年9月30日 +528.39%: 34億3100万
2024年12月31日 -30.52%: 23億8400万
2025年3月31日 -56.71%: 10億3200万
2025年6月30日: -3億3400万
2025年9月30日: 5億4500万
2025年12月31日 +82.39%: 9億9400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:38
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 13:38
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/27 13:38