東洋クオリティワンの売上高 - 不動産賃貸事業の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 2億9501万
- 2014年9月30日 -11.45%
- 2億6122万
- 2015年9月30日 -0.66%
- 2億5951万
- 2016年9月30日 +4.37%
- 2億7084万
- 2017年9月30日 +0.39%
- 2億7190万
- 2018年9月30日 +9.45%
- 2億9759万
- 2019年9月30日 -9.45%
- 2億6947万
- 2020年9月30日 -0.9%
- 2億6705万
- 2021年9月30日 -2.23%
- 2億6109万
- 2022年9月30日 +3.99%
- 2億7151万
- 2023年9月30日 -22.15%
- 2億1137万
- 2024年9月30日 +1.07%
- 2億1364万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基盤とし、国又は地域に分類しております。2025/12/25 9:11
(2) 有形固定資産 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2025/12/25 9:11
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも中間連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2025/12/25 9:11
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも中間連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/12/25 9:11
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 日本発条㈱ 1,978,831 ポリウレタンフォーム関連事業 ㈱タチエス 1,670,371 ポリウレタンフォーム関連事業 トヨタ紡織㈱ 1,650,566 ポリウレタンフォーム関連事業 - #5 収益認識関係、中間連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/12/25 9:11
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前中間連結会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日) その他の収益 ― ― 外部顧客への売上高 16,506,427 17,284,839
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「注記事項(中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」に記載のとおりであります。 - #6 報告セグメントの概要(連結)
- (1)報告セグメントの変更等に関する事項2025/12/25 9:11
当社グループは従来、「ポリウレタンフォーム関連事業」と「不動産賃貸事業」の2事業を報告セグメントとしておりましたが、当中間連結会計期間より「ポリウレタンフォーム関連事業」の単一セグメントに変更しております。
この変更は、前連結会計年度において、当社が保有していた主要な賃貸用不動産物件を売却したことにより、「不動産賃貸事業」の重要性が乏しくなったことから、事業セグメントは単一セグメントが適切であると判断したためであります。 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基盤とし、国又は地域に分類しております。2025/12/25 9:11
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社事業と関係の深い自動車業界においては、日米の関税交渉は合意に至ったものの、関税コスト自体は上昇しており、自動車メーカー各社は価格戦略を練り直すと見られる一方、中国では急速なEVシフトによる競争激化が企業業績にも影響を与えております。2025/12/25 9:11
このような状況下、当社グループの当中間連結会計期間における売上高は、172億84百万円余(前中間連結会計期間比4.7%増)、経常利益は10億1百万円余(前中間連結会計期間比50.5%増)となりました。
なお、当社グループは、「ポリウレタンフォーム関連事業」と「不動産賃貸事業」の2事業を報告セグメントとしておりましたが、当中間連結会計期間より「ポリウレタンフォーム関連事業」の単一セグメントに変更しております。単一セグメントに変更したことにより、セグメントごとの経営成績の記載は省略しております。 - #9 表示方法の変更、中間財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2025/12/25 9:11
従来、不動産賃貸料及び不動産賃貸費用については「売上高」及び「売上原価」に計上しておりましたが、当中間会計期間より「営業外収益」及び「営業外費用」に計上する方法に変更しております。
この変更は、前事業年度において、当社が保有していた主要な賃貸用不動産物件を売却したことにより、重要性が乏しくなったことから、より適切に表示するために行ったことであります。