有価証券報告書-第185期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
※4 減損損失
当社グループは、以下のとおり減損損失を計上しました。
前連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す測定可能な最小単位として、店舗を基本単位とした「靴小売事業用資産」及び「各関連事業用資産」としてグルーピングを行っております。
なお、遊休資産については個別物件を基本単位としてグルーピングを行っております。
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、収益性の低下が見込まれる一部の固定資産 (店舗設備) について、減損損失を計上しました。
(3) 減損損失の金額
(4) 回収可能価額の算定方法
回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のうちいずれか高い方の金額で測定しており、時価は市場価額を基礎として合理的な見積りにより評価しております。なお、売却や他への転用が困難な資産は1円評価としております。
当連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す測定可能な最小単位として、店舗を基本単位とした「靴小売事業用資産」及び「各関連事業用資産」としてグルーピングを行っております。
なお、遊休資産については個別物件を基本単位としてグルーピングを行っております。
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
「店舗設備 (大阪府茨木市)」については、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、収益性の低下が見込まれる一部の固定資産 (店舗設備) について、減損損失を計上しました。
「生産設備 (新潟県加茂市)」については、当社の連結子会社であるチヨダシューズ株式会社新潟工場の老朽化に伴う建替えのため、既存設備について、減損損失を計上しました。
(3) 減損損失の金額
(4) 回収可能価額の算定方法
回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のうちいずれか高い方の金額で測定しており、時価は市場価額を基礎として合理的な見積りにより評価しております。なお、売却や他への転用が困難な資産は1円評価としております。
当社グループは、以下のとおり減損損失を計上しました。
前連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産
| 用途 | 種類 | 場所 |
| 店舗設備 | 建物及び構築物、その他 (工具、器具及び備品) | 岐阜県各務原市他 3店舗 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す測定可能な最小単位として、店舗を基本単位とした「靴小売事業用資産」及び「各関連事業用資産」としてグルーピングを行っております。
なお、遊休資産については個別物件を基本単位としてグルーピングを行っております。
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、収益性の低下が見込まれる一部の固定資産 (店舗設備) について、減損損失を計上しました。
(3) 減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 15百万円 |
| その他 (工具、器具及び備品) | 10 〃 |
| 合計 | 26百万円 |
(4) 回収可能価額の算定方法
回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のうちいずれか高い方の金額で測定しており、時価は市場価額を基礎として合理的な見積りにより評価しております。なお、売却や他への転用が困難な資産は1円評価としております。
当連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産
| 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 (百万円) |
| 店舗設備 | 建物及び構築物、その他 (工具、器具及び備品) | 大阪府茨木市 1店舗 | 9 |
| 生産設備 | 建物及び構築物 | 新潟県加茂市 | 20 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す測定可能な最小単位として、店舗を基本単位とした「靴小売事業用資産」及び「各関連事業用資産」としてグルーピングを行っております。
なお、遊休資産については個別物件を基本単位としてグルーピングを行っております。
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
「店舗設備 (大阪府茨木市)」については、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、収益性の低下が見込まれる一部の固定資産 (店舗設備) について、減損損失を計上しました。
「生産設備 (新潟県加茂市)」については、当社の連結子会社であるチヨダシューズ株式会社新潟工場の老朽化に伴う建替えのため、既存設備について、減損損失を計上しました。
(3) 減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 27百万円 |
| その他 (工具、器具及び備品) | 2 〃 |
| 合計 | 29百万円 |
(4) 回収可能価額の算定方法
回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のうちいずれか高い方の金額で測定しており、時価は市場価額を基礎として合理的な見積りにより評価しております。なお、売却や他への転用が困難な資産は1円評価としております。