- 5202
- 2026/09/07
- 時価
- 701億円
- PER 予
- 23.39倍
- 2010年以降
- 赤字-82.3倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.46倍
- 2010年以降
- 0.23-1.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 1.99%
- ROA 予
- 0.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本板硝子(5202)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 8973億5400万
- 2009年3月31日 -21.99%
- 6999億8900万
- 2010年3月31日 -9.1%
- 6362億7500万
- 2010年12月31日 -11.41%
- 5636億7600万
- 2011年3月31日 +5.33%
- 5937億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 4242億8800万
- 2009年3月31日 +3.47%
- 4390億500万
- 2010年3月31日 +14.84%
- 5041億3900万
- 2011年3月31日 -1.34%
- 4973億6300万
- 2012年3月31日 +0.12%
- 4979億8200万
- 2013年3月31日 +0.11%
- 4985億1100万
- 2014年3月31日 +8.35%
- 5401億2800万
- 2015年3月31日 +4.19%
- 5627億7300万
- 2016年3月31日 -0.75%
- 5585億7600万
- 2017年3月31日 +0.13%
- 5592億9900万
- 2018年3月31日 -0.19%
- 5582億2600万
- 2019年3月31日 -0.61%
- 5547億9600万
- 2020年3月31日 +1.49%
- 5630億5300万
- 2021年3月31日 -0.6%
- 5596億8700万
- 2022年3月31日 +0.38%
- 5617億9900万
- 2023年3月31日 +1.22%
- 5686億5700万
- 2024年3月31日 +2.46%
- 5826億4600万
- 2025年3月31日 -0.25%
- 5812億1200万
- 2026年3月31日 +0.34%
- 5831億6400万
有報情報
- #1 注記事項-キャッシュ・フロー情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2024/02/14 10:05
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 法人所得税 6,989 8,001 減価償却費(有形固定資産) 31,218 28,296 償却費(無形資産) 1,697 1,921 - #2 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ネット・トレーディング・アセットは、有形固定資産、投資不動産、無形資産(企業結合に係るものを除く)、棚卸資産、売上債権及びその他の債権(金融債権を除く)、仕入債務及びその他の債務(金融債務を除く)、契約資産及び契約負債によって構成されています。2024/02/14 10:05
資本的支出は有形固定資産(自社所有資産)及び無形資産の追加取得によるものです。 - #3 注記事項-個別開示項目、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2024/02/14 10:05
(単位:百万円)当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) リストラクチャリング引当金の戻入益(注4) - 241 有形固定資産等の減損損失の戻入益(注5) 150 55 その他 3 6
(注1) 当第3四半期連結累計期間における係争案件の解決による収益は主に、2020年3月期第1四半期に米国ノースカロライナ州の当社グループのローリンバーグ工場において起きた停電による設備の休止に関して、保険会社及びその仲介人と追加的な合意をしたことに関連するものです。この停電による保険適用について、保険会社及びその仲介人と協議の結果、6百万米ドルの追加の金員を受けることの合意に至りました。当第3四半期連結会計期間(自 2023年10月1日至 2023年12月31日) 前第3四半期連結会計期間(自 2022年10月1日至 2022年12月31日) リストラクチャリング引当金の戻入益(注4) - 241 有形固定資産等の減損損失の戻入益(注5) 0 55 その他 3 △72 - #4 注記事項-超インフレの調整、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- アルゼンチンにおける子会社は、取得原価で表示されている有形固定資産等の非貨幣性項目について、取得日を基準に変換係数を用いて修正しています。現在原価で表示されている貨幣性項目及び非貨幣性項目については、報告期間の末日現在の測定単位で表示されていると考えられるため、修正していません。正味貨幣持高にかかるインフレの影響は、損益計算書の金融収益または金融費用に表示しています。2024/02/14 10:05
また、アルゼンチンにおける子会社の当第3四半期連結累計期間の損益計算書及びキャッシュ・フロー計算書は、上記の表に記載の変換係数を適用して修正しています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2)キャッシュ・フローの状況2024/02/14 10:05
当第3四半期連結累計期間における営業活動によるキャッシュ・フローは、192億円のプラスとなりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による397億円の支出等により316億円のマイナスとなりました。以上より、フリー・キャッシュ・フローは124億円のマイナス(前年同期は214億円のマイナス)となりました。
(3)経営方針、経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題 - #6 要約四半期連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- (4)【要約四半期連結キャッシュ・フロー計算書】2024/02/14 10:05
(単位:百万円) 子会社の売却による収入(売却時に保有する現金及び現金同等物控除後) - △1,280 有形固定資産の取得による支出 △39,688 △28,423 有形固定資産の売却による収入 112 712 無形資産の取得による支出 △2,497 △689 - #7 要約四半期連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- (2)【要約四半期連結貸借対照表】2024/02/14 10:05
(単位:百万円) 無形資産 43,610 39,480 有形固定資産 389,827 370,460 投資不動産 131 120