有価証券報告書-第148期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記していた「営業外費用」の「デリバティブ評価損」及び「休止固定資産減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示することとし、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「営業外費用」の「デリバティブ評価損」に表示していた54百万円及び「休止固定資産減価償却費」に表示していた300百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「製品保証引当金の増減額(△は減少)」、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」及び「その他の流動負債の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することとし、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「製品保証引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△354百万円、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」に表示していた47百万円及び「その他の流動負債の増減額(△は減少)」に表示していた4,511百万円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において区分掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産の取得による支出」、「投資有価証券の取得による支出」及び「子会社株式の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することとし、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産の取得による支出」に表示していた△1,085百万円、「投資有価証券の取得による支出」に表示していた△5百万円及び「子会社株式の取得による支出」に表示していた△60百万円は、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。
(退職給付会計基準等の適用に係る表示方法の変更)
前連結会計年度の連結貸借対照表において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「在外子会社の退職給付債務等調整額」は、退職給付会計基準等の改正等により当連結会計年度から「退職給付に係る調整累計額」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表及び連結株主資本等変動計算書において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「在外子会社の退職給付債務等調整額」△2,127百万円は、「退職給付に係る調整累計額」として組み替えております。また、前連結会計年度の連結包括利益計算書において、「その他の包括利益」に含めていた「在外子会社の退職給付債務等調整額」△90百万円は、「退職給付に係る調整額」として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記していた「営業外費用」の「デリバティブ評価損」及び「休止固定資産減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示することとし、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「営業外費用」の「デリバティブ評価損」に表示していた54百万円及び「休止固定資産減価償却費」に表示していた300百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「製品保証引当金の増減額(△は減少)」、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」及び「その他の流動負債の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することとし、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「製品保証引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△354百万円、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」に表示していた47百万円及び「その他の流動負債の増減額(△は減少)」に表示していた4,511百万円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において区分掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産の取得による支出」、「投資有価証券の取得による支出」及び「子会社株式の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することとし、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産の取得による支出」に表示していた△1,085百万円、「投資有価証券の取得による支出」に表示していた△5百万円及び「子会社株式の取得による支出」に表示していた△60百万円は、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。
(退職給付会計基準等の適用に係る表示方法の変更)
前連結会計年度の連結貸借対照表において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「在外子会社の退職給付債務等調整額」は、退職給付会計基準等の改正等により当連結会計年度から「退職給付に係る調整累計額」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表及び連結株主資本等変動計算書において、「純資産」の「その他の包括利益累計額」に含めていた「在外子会社の退職給付債務等調整額」△2,127百万円は、「退職給付に係る調整累計額」として組み替えております。また、前連結会計年度の連結包括利益計算書において、「その他の包括利益」に含めていた「在外子会社の退職給付債務等調整額」△90百万円は、「退職給付に係る調整額」として組み替えております。