有価証券報告書-第161期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社、国内連結子会社日本カーボンエンジニアリング㈱、NGSアドバンストファイバー㈱及び㈱日花園は、定額法を採用しております。国内連結子会社新日本テクノカーボン㈱、㈱NTCMは、建物及び構築物については定額法を、その他の減価償却資産については定率法を採用しております。また、在外連結子会社中央炭素(股)、Nippon Carbon Europe GmbH、NIPPON CARBON OF AMERICA,LLCならびにNippon Carbon Shanghai Co.,Ltd.は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 17年～50年
機械及び装置 9年
② 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。