ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
工業炉及び関連製品事業における生産管理システム(ソフトウエア)等であります。
② リース資産の減価償却の方法

2020/03/27 15:53

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以後新規取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後新規取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 2～60年
機械及び装置 2～22年
炉 8～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/03/27 15:53

#3 減損損失に関する注記（連結）

① 減損損失を認識した資産

用途	種類	会社名	場所	減損損失(百万円)
負極材製造設備	建物及び構築物機械装置及び運搬具ソフトウエアその他	東海カーボン株式会社	山口県防府市	1,206
遊休資産	建物及び構築物土地	東海カーボン株式会社	神奈川県茅ケ崎市	107

② 減損損失の認識に至った経緯
山口県防府市の負極材製造設備については、収益性が悪化し回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。

2020/03/27 15:53

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、顧客関連資産については、対価の算定根拠となった将来の収益獲得見込期間(6～21年)に基づく定額法によっております。

2020/03/27 15:53

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産

2020/03/27 15:53