エーアンドエーマテリアル(5391)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億6100万
- 2009年3月31日
- -8億5100万
- 2009年12月31日 -86.02%
- -15億8300万
- 2010年3月31日
- -9億9400万
- 2010年6月30日 -79.28%
- -17億8200万
- 2010年9月30日
- -14億3800万
- 2010年12月31日 -36.09%
- -19億5700万
- 2011年3月31日
- -14億2700万
- 2011年6月30日
- -2億9900万
- 2011年9月30日
- -1億6900万
- 2011年12月31日
- 1億4000万
- 2012年3月31日 +249.29%
- 4億8900万
- 2012年6月30日
- -2億9600万
- 2012年9月30日 -3.38%
- -3億600万
- 2012年12月31日
- -2億100万
- 2013年3月31日 -189.05%
- -5億8100万
- 2013年6月30日
- 100万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 1億1200万
- 2013年12月31日 +17.86%
- 1億3200万
- 2014年3月31日 +51.52%
- 2億
- 2014年6月30日
- -5500万
- 2014年9月30日
- 3億2000万
- 2014年12月31日 +110.31%
- 6億7300万
- 2015年3月31日 +2.23%
- 6億8800万
- 2017年9月30日 -30.38%
- 4億7900万
- 2018年3月31日 +191.86%
- 13億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8700万
- 2009年3月31日
- -7億1800万
- 2010年3月31日 -8.77%
- -7億8100万
- 2011年3月31日 -111.65%
- -16億5300万
- 2012年3月31日
- 5億1000万
- 2013年3月31日
- -6億2100万
- 2014年3月31日
- 1億2900万
- 2015年3月31日 +390.7%
- 6億3300万
- 2016年3月31日 +32.7%
- 8億4000万
- 2017年3月31日 +44.29%
- 12億1200万
- 2018年3月31日 -35.81%
- 7億7800万
- 2019年3月31日 +53.08%
- 11億9100万
- 2020年3月31日 +8.48%
- 12億9200万
- 2021年3月31日 -94.5%
- 7100万
- 2022年3月31日
- -6100万
- 2023年3月31日
- 4億1300万
- 2024年3月31日 +285.23%
- 15億9100万
- 2025年3月31日
- -9億6200万
- 2026年3月31日
- 6億5900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/30 10:33
中間連結会計期間 当連結会計年度 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 823 926 親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) (百万円) 533 △120 1株当たり中間(当期)純利益 (円) 69.55 △15.77 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2025/06/30 10:33
(概算額の算定方法)売上高 944 百万円 経常利益 52 〃 親会社株主に帰属する当期純利益 35 〃
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 前事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、注記を省略しております。2025/06/30 10:33
当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 工業製品・エンジニアリング事業領域におきましては、保温・築炉分野において世界的なアルミ需要の減少による影響が継続しております。一方、環境エネルギー分野におきましては、新たなエネルギー技術の開発が進展しており、再生可能エネルギーの活用を見据えた設備投資が活発化しております。また、造船業界におきましては、環境負荷の少ない船舶への需要が高まりを見せております。2025/06/30 10:33
このような環境の下、当連結会計年度の売上高は、建設・建材事業における販売価格の改定および工業製品・エンジニアリング事業における大型工事の完成により、43,421百万円(前期比5.2%増収)となりました。一方、利益面では、原燃料の高騰、労務費・物流費の増加など外部要因の影響を受け、さらに「M&A」による事業規模の拡大、「本社移転」による従業員の働き方改革、採用力・ブランド力の強化など、中長期的に当社の競争力と成長性を高めるための投資が大きく影響し、営業利益1,916百万円(前期比17.3%減益)、経常利益1,885百万円(前期比21.6%減益)となりました。特別利益として、経営資源の有効活用と財務基盤の強化を図るため、本社移転に伴い旧本社の土地、建物を譲渡したことにより固定資産売却益を計上し、特別損失として、係争中のアスベスト訴訟の将来の損失への備えとして訴訟損失引当金を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損失120百万円(前期は2,699百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりであります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/30 10:33
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,471.28円 2,430.16円 1株当たり当期純利益又は当期純損失 352.48円 △15.77円
2 業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しており、株主資本に自己株式として計上されている「株式給付信託(BBT)」に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益又は当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。