5391 エーアンドエーマテリアル

5391
2026/07/22
時価
117億円
PER 予
6.97倍
2010年以降
赤字-74.15倍
(2010-2026年)
PBR
0.49倍
2010年以降
0.32-2.31倍
(2010-2026年)
配当 予
4.63%
ROE 予
6.99%
ROA 予
2.76%
資料
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エーアンドエーマテリアル(5391)の売上高 - その他の推移 - 通期

【期間】

連結

2013年3月31日
3300万
2014年3月31日 -54.55%
1500万
2015年3月31日 +153.33%
3800万
2016年3月31日 +26.32%
4800万
2017年3月31日 +12.5%
5400万
2018年3月31日 -12.96%
4700万
2019年3月31日 +6.38%
5000万
2020年3月31日 -12%
4400万
2021年3月31日 +2.27%
4500万
2022年3月31日 +20%
5400万
2023年3月31日 +3.7%
5600万
2024年3月31日 +5.36%
5900万
2025年3月31日 -3.39%
5700万
2026年3月31日 -1.75%
5600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)21,87145,700
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)7111,729
2026/06/25 10:11
#2 ガバナンス、気候関連(連結)
■サステナビリティ推進委員会の開催状況
開催時期サステナビリティ推進委員会での議題
2025年9月・CSR2033に対する2024年度活動結果報告(GHG排出量、GHG排出量売上高原単位)と次年度以降の取り組み内容等の見直しについて・TCFD提言に基づく情報開示について(中間報告)
2026年3月・環境影響(GHG排出量等)の改善に向けた現状報告(CDP2025スコア報告を含む)・TCFD提言に基づく情報開示について(結果報告)
2026/06/25 10:11
#3 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
④指標及び目標
当社グループでは、長期経営構想「Vision2033」と共に車の両輪としてサステナビリティ課題への取り組みを推進する目的で、「CSR2033」を策定しています。Vision2033で描く成長戦略に基づき、積極的なM&Aによる事業規模の拡大を目指す当社グループは、今後も売上高の拡大が見込まれることから実現可能な取り組み指標として「GHG排出量売上高原単位」を指標として採用しています。「GHG排出量売上高原単位」を2030年度には、2013年度比46%削減、ならびに2033年度には同50%削減することを目標としています。
※GHG排出量はスコープ1とスコープ2の合計値を記載
2026/06/25 10:11
#4 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「建設・建材事業」は、不燃建築材料他各種建築材料の製造、販売及び工事の設計施工、鉄骨耐火被覆工事の設計、施工を行っております。「工業製品・エンジニアリング事業」は、不燃紡織品、摩擦材・シール材、保温保冷断熱材、船舶用資材、防音材、伸縮継手他各種工業用材料・機器の製造、販売並びに保温、保冷、空調、断熱、防音、耐火工事の設計、施工を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。
2026/06/25 10:11
#5 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/06/25 10:11
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいて算定した合理的な内部振替価格によっております。2026/06/25 10:11
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/25 10:11
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
工業製品・エンジニアリング事業領域におきましては、プラントおよび環境・エネルギー分野を中心に、カーボンニュートラルなど環境に配慮した取り組みが活発化しております。造船業界においては、船舶の脱炭素化をはじめとする環境負荷の低い船舶への需要が高まりを見せております。また、自動車業界では、半導体や部品供給制約の緩和により販売台数は回復基調で推移したものの、原材料価格や労務費の上昇ならびに競争激化を背景に、事業環境は依然として不透明な状況が続いております。
このような環境の下、当連結会計年度の連結業績につきましては、販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大等により、売上高は増加いたしました。一方、利益面では、原燃料価格の高騰に加え、労務費および物流費の増加などの外部要因の影響を受け、厳しい状況となりました。
その結果、売上高は45,700百万円(前期比5.2%増収)、営業利益1,674百万円(前期比12.6%減益)、経常利益1,614百万円(前期比14.4%減益)、親会社株主に帰属する当期純利益1,701百万円(前期は120百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
2026/06/25 10:11
#9 関係会社との取引に関する注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
売上高755百万円842百万円
仕入高6,5326,546
2026/06/25 10:11
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等) 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。
2026/06/25 10:11

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