エーアンドエーマテリアル（5391）の売上高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3300万
- 2013年6月30日 -84.85%
- 500万
- 2013年9月30日 +100%
- 1000万
- 2013年12月31日 +20%
- 1200万
- 2014年3月31日 +25%
- 1500万
- 2014年6月30日 -46.67%
- 800万
- 2014年9月30日 +112.5%
- 1700万
- 2014年12月31日 +47.06%
- 2500万
- 2015年3月31日 +52%
- 3800万
- 2015年6月30日 -71.05%
- 1100万
- 2015年9月30日 +100%
- 2200万
- 2015年12月31日 +54.55%
- 3400万
- 2016年3月31日 +41.18%
- 4800万
- 2016年6月30日 -72.92%
- 1300万
- 2016年9月30日 +107.69%
- 2700万
- 2016年12月31日 +48.15%
- 4000万
- 2017年3月31日 +35%
- 5400万
- 2017年6月30日 -77.78%
- 1200万
- 2017年9月30日 +100%
- 2400万
- 2017年12月31日 +45.83%
- 3500万
- 2018年3月31日 +34.29%
- 4700万
- 2018年6月30日 -74.47%
- 1200万
- 2018年9月30日 +116.67%
- 2600万
- 2018年12月31日 +53.85%
- 4000万
- 2019年3月31日 +25%
- 5000万
- 2019年6月30日 -78%
- 1100万
- 2019年9月30日 +100%
- 2200万
- 2019年12月31日 +50%
- 3300万
- 2020年3月31日 +33.33%
- 4400万
- 2020年6月30日 -75%
- 1100万
- 2020年9月30日 +100%
- 2200万
- 2020年12月31日 +50%
- 3300万
- 2021年3月31日 +36.36%
- 4500万
- 2021年6月30日 -73.33%
- 1200万
- 2021年9月30日 +116.67%
- 2600万
- 2021年12月31日 +53.85%
- 4000万
- 2022年3月31日 +35%
- 5400万
- 2022年6月30日 -75.93%
- 1300万
- 2022年9月30日 +107.69%
- 2700万
- 2022年12月31日 +51.85%
- 4100万
- 2023年3月31日 +36.59%
- 5600万
- 2023年6月30日 -75%
- 1400万
- 2023年9月30日 +107.14%
- 2900万
- 2023年12月31日 +51.72%
- 4400万
- 2024年3月31日 +34.09%
- 5900万
- 2024年6月30日 -76.27%
- 1400万
- 2024年9月30日 +100%
- 2800万
- 2024年12月31日 +53.57%
- 4300万
- 2025年3月31日 +32.56%
- 5700万
- 2025年6月30日 -75.44%
- 1400万
- 2025年9月30日 +100%
- 2800万
- 2025年12月31日 +50%
- 4200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/30 10:33
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 20,246 43,421 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 823 926 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ④指標及び目標2025/06/30 10:33
Vision2033で描く成長戦略に基づき、積極的なM&Aによる事業規模の拡大を目指す当社グループは、実現可能な取り組み目標として、GHG排出量売上高原単位を2030年度には2013年度比46%削減、並びに2033年度には同50%削減することを目指しています。
2024年度は2013年度比42%の削減となり、CSR2033の目標達成ペースを維持しています。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「建設・建材事業」は、不燃建築材料の製造、販売及び工事の設計施工、鉄骨耐火被覆工事の設計、施工を行っております。「工業製品・エンジニアリング事業」は、不燃紡織品、摩擦材・シール材、保温保冷断熱材、船舶用資材、防音材、伸縮継手他各種工業用材料・機器の製造、販売並びに保温、保冷、空調、断熱、防音、耐火工事の設計、施工を行っております。2025/06/30 10:33
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/30 10:33
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #5 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2025/06/30 10:33
(概算額の算定方法)売上高 944 百万円 営業利益 51 〃 経常利益 52 〃 親会社株主に帰属する当期純利益 35 〃
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいて算定した合理的な内部振替価格によっております。2025/06/30 10:33 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/30 10:33 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 工業製品・エンジニアリング事業領域におきましては、保温・築炉分野において世界的なアルミ需要の減少による影響が継続しております。一方、環境エネルギー分野におきましては、新たなエネルギー技術の開発が進展しており、再生可能エネルギーの活用を見据えた設備投資が活発化しております。また、造船業界におきましては、環境負荷の少ない船舶への需要が高まりを見せております。2025/06/30 10:33
このような環境の下、当連結会計年度の売上高は、建設・建材事業における販売価格の改定および工業製品・エンジニアリング事業における大型工事の完成により、43,421百万円(前期比5.2%増収)となりました。一方、利益面では、原燃料の高騰、労務費・物流費の増加など外部要因の影響を受け、さらに「M&A」による事業規模の拡大、「本社移転」による従業員の働き方改革、採用力・ブランド力の強化など、中長期的に当社の競争力と成長性を高めるための投資が大きく影響し、営業利益1,916百万円(前期比17.3%減益)、経常利益1,885百万円(前期比21.6%減益)となりました。特別利益として、経営資源の有効活用と財務基盤の強化を図るため、本社移転に伴い旧本社の土地、建物を譲渡したことにより固定資産売却益を計上し、特別損失として、係争中のアスベスト訴訟の将来の損失への備えとして訴訟損失引当金を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損失120百万円(前期は2,699百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりであります。 - #9 関係会社との取引に関する注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/30 10:33
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 621 百万円 755 百万円 仕入高 6,002 〃 6,532 〃 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/30 10:33
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等) 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
