有価証券報告書-第64期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物・構築物 2～33年
機械及び装置・工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年)
によっています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法。