② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、当社及び連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15～65年
機械装置及び運搬具	6～9年

ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。