有価証券報告書-第95期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用していますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しています。また、在外連結子会社は、主として定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用していますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しています。また、在外連結子会社は、主として定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
| 機械装置及び運搬具 | 9年 |
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。