有価証券報告書-第100期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

機械装置及び運搬具

6年～9年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。