有価証券報告書-第60期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた225,311千円は、「受取手形」203,759千円、「電子記録債権」21,552千円として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取事務手数料」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた5,779千円は、「受取事務手数料」1,118千円、「その他」4,661千円として組替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた225,311千円は、「受取手形」203,759千円、「電子記録債権」21,552千円として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取事務手数料」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた5,779千円は、「受取事務手数料」1,118千円、「その他」4,661千円として組替えております。