イトーヨーギョー(5287)の建物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億2087万
- 2009年3月31日 -3.99%
- 5億9611万
- 2010年3月31日 -52.54%
- 2億8291万
- 2011年3月31日 -14.1%
- 2億4303万
- 2012年3月31日 -9.49%
- 2億1997万
- 2013年3月31日 -6.4%
- 2億590万
- 2014年3月31日 +4.28%
- 2億1471万
- 2015年3月31日 +0.16%
- 2億1505万
- 2016年3月31日 -3.06%
- 2億848万
- 2017年3月31日 +49.59%
- 3億1186万
- 2018年3月31日 +6.18%
- 3億3114万
- 2019年3月31日 -27.78%
- 2億3915万
- 2020年3月31日 +161.62%
- 6億2568万
- 2021年3月31日 +23.01%
- 7億6965万
- 2022年3月31日 -2.54%
- 7億5009万
- 2023年3月31日 +2.37%
- 7億6786万
- 2024年3月31日 -0.12%
- 7億6691万
- 2025年3月31日 -5.58%
- 7億2414万
- 2026年3月31日 -3.8%
- 6億9664万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記
- ※8 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/06/26 11:56
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 59,249千円 -千円 車両運搬具 299 〃 499 〃 - #2 固定資産除却損の注記
- ※9 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/26 11:56
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 -千円 0千円 構築物 - 〃 0 〃 - #3 担保に供している資産の注記
- (1) 担保に供している資産2026/06/26 11:56
(2) 上記に対応する債務前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 建物 281,948千円 275,363千円 土地 566,111 〃 566,111 〃
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 計 785,982千円 279,138千円 上記、建物・土地に設定した担保は根抵当権であり、その極度額は 908,000千円であります。 上記、建物・土地に設定した担保は根抵当権であり、その極度額は 908,000千円であります。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2026/06/26 11:56
2 当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。建物 加西工場 建物改修工事 4,410千円 京都市左京区 建物改修工事 2,976 〃 構築物 加西工場 外構工事等 10,267 〃 機械及び装置 加西工場 製造設備 34,932 〃 車両運搬具 加西工場 製造設備 4,200 〃 加西工場 環境設備 5,500 〃 工具、器具及び備品 加西工場 製造設備 2,926 〃 加西工場 環境設備 4,460 〃 型枠 貸出用資産 8,612 〃 吊金具 貸出用資産 2,706 〃 ソフトウェア 大阪市北区 システム開発等 7,199 〃
建物 加西工場 除却処理 14,327千円 構築物 加西工場 除却処理 10,345 〃 機械及び装置 加西工場 除却処理 122,301 〃 車両運搬具 加西工場 除却処理 8,704 〃 加西工場 売却処理 5,922 〃 工具、器具及び備品 加西工場 除却処理 4,543 〃 神戸市中央区 除却処理 4,384 〃 型枠 除却処理 3,505 〃 吊金具 除却処理 2,900 〃 土地 兵庫県高砂市 売却処理 338,125 〃 リース資産 加西工場 除却処理 4,652 〃 - #5 資産除去債務戻入益に関する注記
- 前事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/26 11:56
特別利益に計上している「資産除去債務戻入益」は、兵庫県丹波篠山市の土地建物を売却したことに伴い、アスベスト建材の除去費用の発生に備えて計上しておりました資産除去債務を戻し入れたことによるものであります。
当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/26 11:56
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。