5401 日本製鉄

時価

3兆2717億円

PER 予

10.57倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.7%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

従業員数 - ケミカル＆マテリアル、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）、法人税等調整額他3件

【期間】

通期

年度	従業員数 - ケミカル＆マテリアル	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）	法人税等調整額	その他	研究開発費 - システムソリューション	役員退職慰労引当金
2008/03	-	-	222億	2616億	-	41.9億
2009/03	-	-	-318億赤転	2282億 -12.8%	-	44億 +5%
2010/03	-	-	-364億赤拡	2680億 +17.4%	-	46億 +4.6%
2010/09	-	-	-	4912億 +83.3%	-	-
2011/03	-	-	275億黒転	2510億 -48.9%	-	47.1億 +2.2%
2012/03	-	-70百万	13.8億 -95%	2646億 +5.4%	-	49.3億 +4.8%
2013/03	-	-624百万赤拡	-750億赤転	2862億 +8.2%	-	54億 +9.6%
2014/03	-	-	694億黒転	2328億 -18.7%	-	51.3億 -5%
2015/03	-	-	727億 +4.7%	1892億 -18.7%	-	49.7億 -3.2%
2016/03	-	-	306億 -57.8%	2117億 +11.9%	-	48.1億 -3.3%
2017/03	-	-	-114億赤転	3296億 +55.7%	-	48億 -0.1%
2018/03	-	-	-75.1億赤縮	3505億 +6.3%	-	49.9億 +4%
2019/03	-	-	-288億赤拡	55.8億 -98.4%	16億	-
2020/03	3,147	-	-283億赤縮	53.4億 -4.3%	19億 +18.8%	-
2021/03	3,206 +1.87%	-	-361億赤拡	37.3億 -30.1%	16億 -15.8%	-
2022/03	3,372 +5.18%	-	203億黒転	41.4億 +10.8%	19億 +18.8%	-
2023/03	3,414 +1.25%	-	227億 +11.9%	78.1億 +88.9%	23億 +21.1%	-
2024/03	3,454 +1.17%	-	347億 +53%	99億 +26.7%	24億 +4.3%	-

2008年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 221億6400万
その他: 2615億9800万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 41億9100万

2009年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -317億5300万
その他: 2282億2500万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 44億

2010年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -363億9600万
その他: 2680億3200万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 46億300万

2010年9月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -
その他: 4911億7500万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: -

2011年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 274億6600万
その他: 2509億5900万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 47億500万

2012年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -7000万
法人税等調整額: 13億8000万
その他: 2646億2400万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 49億3100万

2013年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -6億2400万
法人税等調整額: -750億4500万
その他: 2862億3000万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 54億300万

2014年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 694億500万
その他: 2328億3500万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 51億3200万

2015年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 726億6200万
その他: 1891億7900万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 49億6800万

2016年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 306億3800万
その他: 2116億5800万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 48億500万

2017年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -113億7700万
その他: 3296億1600万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 47億9900万

2018年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -75億1000万
その他: 3504億7700万
研究開発費 - システムソリューション: -
役員退職慰労引当金: 49億9100万

2019年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -287億6900万
その他: 55億8200万
研究開発費 - システムソリューション: 16億
役員退職慰労引当金: -

2020年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,147
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -282億7900万
その他: 53億4400万
研究開発費 - システムソリューション: 19億
役員退職慰労引当金: -

2021年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,206
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -360億5700万
その他: 37億3400万
研究開発費 - システムソリューション: 16億
役員退職慰労引当金: -

2022年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,372
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 202億5100万
その他: 41億3600万
研究開発費 - システムソリューション: 19億
役員退職慰労引当金: -

2023年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,414
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 226億6200万
その他: 78億1100万
研究開発費 - システムソリューション: 23億
役員退職慰労引当金: -

2024年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,454
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 346億7100万
その他: 98億9600万
研究開発費 - システムソリューション: 24億
役員退職慰労引当金: -