5401 日本製鉄

時価

3兆1702億円

PER 予

10.24倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.64倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.8%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

従業員数 - ケミカル＆マテリアル、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）、法人税等調整額他2件

【期間】

通期

年度	従業員数 - ケミカル＆マテリアル		連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）		法人税等調整額		特定災害防止準備金		未払金
2007/03	-		-		-		5百万		-
2008/03	-		-		222億		6百万	+20%	1121億
2009/03	-		-		-318億	赤転	13百万	+116.7%	1136億	+1.3%
2010/03	-		-		-364億	赤拡	13百万	±0%	1220億	+7.4%
2011/03	-		-		275億	黒転	19百万	+46.2%	931億	-23.6%
2012/03	-		-70百万		13.8億	-95%	24百万	+26.3%	1048億	+12.5%
2013/03	-		-624百万	赤拡	-750億	赤転	26百万	+8.3%	4058億	+287.3%
2014/03	-		-		694億	黒転	32百万	+23.1%	3364億	-17.1%
2015/03	-		-		727億	+4.7%	41百万	+28.1%	3839億	+14.1%
2016/03	-		-		306億	-57.8%	44百万	+7.3%	3326億	-13.4%
2017/03	-		-		-114億	赤転	51百万	+15.9%	3831億	+15.2%
2018/03	-		-		-75.1億	赤縮	54百万	+5.9%	4499億	+17.4%
2019/03	-		-		-288億	赤拡	-		4917億	+9.3%
2020/03	3,147		-		-283億	赤縮	-		4795億	-2.5%
2021/03	3,206	+1.87%	-		-361億	赤拡	-		5022億	+4.7%
2022/03	3,372	+5.18%	-		203億	黒転	-		5331億	+6.1%
2023/03	3,414	+1.25%	-		227億	+11.9%	-		5649億	+6%
2024/03	3,454	+1.17%	-		347億	+53%	-		6073億	+7.5%

2007年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -
特定災害防止準備金: 500万
未払金: -

2008年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 221億6400万
特定災害防止準備金: 600万
未払金: 1120億8700万

2009年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -317億5300万
特定災害防止準備金: 1300万
未払金: 1135億6300万

2010年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -363億9600万
特定災害防止準備金: 1300万
未払金: 1219億6800万

2011年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 274億6600万
特定災害防止準備金: 1900万
未払金: 931億4400万

2012年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -7000万
法人税等調整額: 13億8000万
特定災害防止準備金: 2400万
未払金: 1047億7100万

2013年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -6億2400万
法人税等調整額: -750億4500万
特定災害防止準備金: 2600万
未払金: 4057億7700万

2014年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 694億500万
特定災害防止準備金: 3200万
未払金: 3364億2500万

2015年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 726億6200万
特定災害防止準備金: 4100万
未払金: 3839億1200万

2016年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 306億3800万
特定災害防止準備金: 4400万
未払金: 3325億8700万

2017年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -113億7700万
特定災害防止準備金: 5100万
未払金: 3831億2500万

2018年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -75億1000万
特定災害防止準備金: 5400万
未払金: 4499億1300万

2019年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -287億6900万
特定災害防止準備金: -
未払金: 4916億8500万

2020年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,147
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -282億7900万
特定災害防止準備金: -
未払金: 4795億3100万

2021年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,206
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -360億5700万
特定災害防止準備金: -
未払金: 5021億9800万

2022年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,372
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 202億5100万
特定災害防止準備金: -
未払金: 5330億7600万

2023年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,414
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 226億6200万
特定災害防止準備金: -
未払金: 5649億2200万

2024年3月

従業員数 - ケミカル＆マテリアル: 3,454
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 346億7100万
特定災害防止準備金: -
未払金: 6073億3100万